日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を有する、SMBCグループの総合情報サービス企業です。
ITソリューション事業では、SMBCグループのIT戦略企業として、グループ各社のIT戦略立案等を行い、金融サービスの根幹を支えています。また、シンクタンク・コンサルティング事業では、「次世代の国づくり」をスローガンに掲げ、幅広い分野におけるお客様の課題解決に取り組み、活力ある日本の実現に向けて活動しています。
【事業内容】
◆ITソリューション
- 金融ITに関わる戦略立案、システム企画・開発、プロジェクト管理、先端技術の利活用検討、セキュリティ対策推進、DX推進 他
◆コンサルティング
- 企業・官公庁などのコンサルティング
◆インキュベーション
- ビジネスモデル開発、事業立ち上げ支援 他
◆リサーチ
- 経済調査・政策提言
【キャリアパス】
社員の自律的なキャリア形成を支援するため、社員自らがキャリアや強み、仕事の意義を考え、相談できる機会を設けています。
<制度例>
・1on1ミーティング:手挙げ方式での参加かつメンバー側がテーマを考案する「自律型 1on1 」を実施。傾聴を重視した上司のコーチング・ティーチング・フィードバックを組み合わせることで自律的キャリア開発を支援します。
・社内求人制度:人材を求める現場の各部門が「社内求人市場」で募集する制度。
・キャリア自律プログラム:一定年齢を迎えるタイミングで、これまでのキャリアを棚卸して、研修やカウンセラーとの面談を通じて自律的なキャリア意識の向上を支援します。
【教育研修】
社員一人ひとりが自らのキャリアの方向性に合わせ、自律的に学習ができるように研修プログラムの充実化を推進しています。
また、会社独自の研修プログラムに加え、SMBCグループのデジタルIT専門教育組織「デジタルユニバーシティ」やラーニングポータルサイト「SMBC Group eCampus」等のグループ横断プラットフォームも活用して、自律的に、知識・スキル・能力の強化に取り組むことができます。
毎年配布される「カフェテリアポイント」を利用して、外部の集合研修・通信教育等を受講することも可能です。
<研修例>
・IT・金融に関するレベル別研修
・ビジネススキル向上のための各種研修
・カフェテリア型研修:eラーニング、通信教育、IT関連の資格取得対策など
【働き方】
性別やライフステージを問わず社員全員にとって働きやすい職場づくりに向け、各種制度の整備を進めています。
・フレックスタイム制
・短時間勤務(育児・介護・傷病)
・短日勤務制度(60歳以上)
・在宅勤務制度(回数制限なし)
など
<実績 ※2023年度>
・テレワーク実施頻度:平均64%
・年次休暇取得日数:16.2日
・残業時間:平均14時間/月
・男性の育児休業取得率:85%、取得日数:41日
<外部認定>
・女性の職業生活における活躍推進に関する法律に基づき、認定マーク『えるぼし』の最高位(3段階目)を取得
・次世代育成支援対策推進法に基づき、次世代認定マーク『くるみん』を取得
・健康経営度調査において、2019年より連続して『健康経営優良法人(大規模法人部門)』に認定

業務内容
【業務内容】
三井住友銀行向けの各種基幹系システムの開発業務をご担当頂きます。
数十億円規模の大型プロジェクトをはじめ、様々な規模のプライム案件を多数手掛けており、社員それぞれの経験やスキルに合ったプロジェクトにて実力を存分に発揮して頂けます。
<担当案件・業務システムの例>
・勘定系ホスト(NEC製メインフレーム)を用いた次世代システム開発案件
・OSS、CI/CD、APIを活用した新規システム構築案件
・メンフレームからオープンシステムへのマイグレーション案件
・流動性預金(普通預金、当座預金)、ATM関連システム
・固定性預金(定期預金)、投資信託関連システム
・外国送金、外貨預金、SWIFTメッセージ、貸金、ローンに関連するシステム
・法人向けEBサービス、取引明細通知、口座振替関連システム
・営業店窓口端末、事務ワークフロー、OCRを利用した事務処理システム
・お客様情報管理、顧客フィルタリング、KYC関連システム
・全銀センター、CAFIS等の外部ネットワークとの接続システム
・オープン系システムのサーバ導入、ネットワーク構築、リソース管理
【やりがい・当本部の魅力】
・数十億円~数百億円規模の大規模プロジェクトにて、多くの仲間と共に高度なマネジメントを経験できます。
・銀行と対等な立場で、システム企画の立案や業務要件の検討などの、最上流工程に携わることができます。
・案件を通じて金融インフラである銀行の様々な業務の改善、新たなサービス創出に携わることができるため、社会貢献の実感とともに貴重なスキルを習得できます。
・設計・テストの成果物検証など、モノづくりのスキルを発揮して開発の実務に取り組むことができます。
・COBOLを用いたメインフレームでの開発から、Javaによるオープン系システムの開発、サーバシステム構成の設計、ソフトウェア選定まで、幅広い開発スタイルを経験することでエンジニアとしてのスキルの幅を広げることができます。
【その他】
・リモートワーク、フレックス制など自由度の高い勤務制度が充実しており、自分のスタイルに合った環境で働くことができます。服装は制約なし(ドレスコードフリー)です。
・キャリア入社者も多く活躍されており、キャリア入社から管理職に就く例も多いです。
【配属先】
下記のいずれかの配属を想定しています。
ご経験に応じて、適性を活かす事が出来るポジションを検討します。
・銀行基幹業務システム本部
・銀行基幹共通システム本部
・勘定系業務バッチ移行タスクフォース
・次世代オープン勘定系タスクフォース
・次世代ホスト勘定系タスクフォース
おすすめポイント
Recommendation point
【日本総研の特徴】
◆戦略に踏み込む
単なるシステム開発に留まらず、SMBCグループ各社の事業戦略に深く踏み込み、その実現に向けた企画・立案から携わっており、金融グループのビジネスを根幹から支えています。また、企業の経営戦略や産業振興・産業創造など、様々な領域においても深く戦略に踏み込んだコンサルティングサービスを提供しています。
◆グローバル展開
日本総研ではニューヨーク、ロンドン、上海、シンガポールの海外拠点をベースに、グループ各社、ひいてはその先にいるお客様の海外進出をITの側面からサポートしています。日本企業のグローバル展開が進む中で、多様なお客様のニーズに応えるべく、高度なソリューションを提供しています。
◆次世代の国づくり
日本総研は、ITソリューションの他にも、コンサルティング・シンクタンクの機能を有しています。「次世代の国づくり」をスローガンに掲げ、経営戦略・産業振興のコンサルティング、 内外経済の調査分析・政策提言等の発信、産業創造などを行っており、社会・産業のあるべき方向性を示し、世界と共に発展する、活力ある日本の実現に向けて活動しています。
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社日本総合研究所
- 住所
- 東京都品川区東五反田2丁目18番1号 大崎フォレストビルディング
- 事業内容
- 日本総研は、シンクタンク・コンサルティング・ITソリューションの3つの機能を有する、SMBCグループの総合情報サービス企業です。
ITソリューション事業では、SMBCグループのIT戦略企業として、グループ各社のIT戦略立案等を行い、金融サービスの根幹を支えています。また、シンクタンク・コンサルティング事業では、「次世代の国づくり」をスローガンに掲げ、幅広い分野におけるお客様の課題解決に取り組み、活力ある日本の実現に向けて活動しています。
【事業内容】
◆ITソリューション
- 金融ITに関わる戦略立案、システム企画・開発、プロジェクト管理、先端技術の利活用検討、セキュリティ対策推進、DX推進 他
◆コンサルティング
- 企業・官公庁などのコンサルティング
◆インキュベーション
- ビジネスモデル開発、事業立ち上げ支援 他
◆リサーチ
- 経済調査・政策提言
【キャリアパス】
社員の自律的なキャリア形成を支援するため、社員自らがキャリアや強み、仕事の意義を考え、相談できる機会を設けています。
<制度例>
・1on1ミーティング:手挙げ方式での参加かつメンバー側がテーマを考案する「自律型 1on1 」を実施。傾聴を重視した上司のコーチング・ティーチング・フィードバックを組み合わせることで自律的キャリア開発を支援します。
・社内求人制度:人材を求める現場の各部門が「社内求人市場」で募集する制度。
・キャリア自律プログラム:一定年齢を迎えるタイミングで、これまでのキャリアを棚卸して、研修やカウンセラーとの面談を通じて自律的なキャリア意識の向上を支援します。
【教育研修】
社員一人ひとりが自らのキャリアの方向性に合わせ、自律的に学習ができるように研修プログラムの充実化を推進しています。
また、会社独自の研修プログラムに加え、SMBCグループのデジタルIT専門教育組織「デジタルユニバーシティ」やラーニングポータルサイト「SMBC Group eCampus」等のグループ横断プラットフォームも活用して、自律的に、知識・スキル・能力の強化に取り組むことができます。
毎年配布される「カフェテリアポイント」を利用して、外部の集合研修・通信教育等を受講することも可能です。
<研修例>
・IT・金融に関するレベル別研修
・ビジネススキル向上のための各種研修
・カフェテリア型研修:eラーニング、通信教育、IT関連の資格取得対策など
【働き方】
性別やライフステージを問わず社員全員にとって働きやすい職場づくりに向け、各種制度の整備を進めています。
・フレックスタイム制
・短時間勤務(育児・介護・傷病)
・短日勤務制度(60歳以上)
・在宅勤務制度(回数制限なし)
など
<実績 ※2023年度>
・テレワーク実施頻度:平均64%
・年次休暇取得日数:16.2日
・残業時間:平均14時間/月
・男性の育児休業取得率:85%、取得日数:41日
<外部認定>
・女性の職業生活における活躍推進に関する法律に基づき、認定マーク『えるぼし』の最高位(3段階目)を取得
・次世代育成支援対策推進法に基づき、次世代認定マーク『くるみん』を取得
・健康経営度調査において、2019年より連続して『健康経営優良法人(大規模法人部門)』に認定
- 設立年月日
- 1969-02-20
- 資本金
- 100億円
- 代表者名
- 代表取締役社長 谷崎 勝教
- 従業員数
- 3,258名(2024年3月末現在)