KPMGコンサルティングは、デジタルテクノロジーなどの最先端技術を活用しクライアントのビジネスモデルやビジネスオペレーションをグローバル規模で変革するためのコンサルテーション・アドバイザリーサービスを提供しています。
クライアントからの信頼を構築し、より価値の高いサービスを提供するために以下3つの事業部門を設置し、各部門が密に連携を取りながらクライアントにサービスを提供しています。
＜事業部門＞
■マネジメントコンサルティング：
戦略の立案からオペレーション改革、ITシステム導入、DXまで、上流から下流に至るまでの総合的なソリューションを提供
■リスクコンサルティング：
企業活動のインフラとしてのリスクマネジメントを支援
■ビジネスコンサルティング：
最先端のテクノロジーを駆使し、新しいビジネスモデルを創出し、社会課題の解決を支援
【KPMGコンサルティングの特徴】
■高い品質至上主義
品質がブランドを強化するという考えのもと、顧客や社会と真に向き合い、成果物ありきではなく伴走型で支援しています。
また、メンバー任せにするのではなく、上司がしっかりと品質をチェックします。
■組織間に壁はなく、機動性が高い
コラボレーションを促進するKPI、組織横断チームでのPJが豊富にあります。
それぞれの専門性を尊重し、互いの得意領域を活かした連携がしやすい環境です。
海外KPMGとのコミュニケーションも密に行われ、事例提供やコラボレーションの機会が多くあります。
■ITシステムの構想策定から業務要件定義までを支援
ITシステムの構築・運用保守は実施しません。開発や製品導入を狙わないため、常に中立でクライアントの利益を追求することができます。
開発は海外ベンダーやSIerと協力して行うため、同社は開発チームを持たず、コンサルタント職のみとなります。
■人を大切にするNo.1ファーム
自律的なキャリア構築をサポートし、チャレンジさせてくれる環境があります。
育てる文化が根付いており、長期に成長をサポートすることで離職率が低いことも特徴です。
■多様性を尊重
女性比率／女性管理職比率が高く（女性社員比率:30.8％、管理職比率17.1％）、
出産／育児に関する理解が浸透しており、仕事との両立を支援するための制度が整備されています。
例）短時間勤務制度、ライフプラン支援休暇、保育園費用補助制度、病児保育サポート制度、など
業務内容
【チーム紹介】
People＆Changeチームは経営目標の達成に向けた戦略的人材マネジメント上の課題に対して、テクノロジーを活用した課題解決の提案・導入・定着化を推進します。
【職務内容】
HRテック・AIという言葉が一般的になってきた中で、既に多くのクライアントが、従来の組織・人事領域における高度化・複雑化した課題に対し、HRデータ分析やAIを筆頭とした新しいテクノロジーの導入による解決策を検討し始めています。
そうした動向や最新テクノロジーを理解し、既存の組織・人事領域にイノベーションを創出する為の、ビジネストランスフォーメーションのグランドデザインを始め、テクノロジー導入支援やHRデータ分析・示唆出しといった具体的な施策の立案・推進等を通じて、幅広くクライアントの課題解決に向き合っていただきます。
■具体的にはユーザーの立場から次のような業務を支援していただきます。
・ 業務・システム改革に向けた基本構想策定
・ 新システム選定のためのRFP作成及び新システムの選定
・ 新システムの業務/システム要件定義
・ 業務・システム改革のPMO
・ 新業務プロセス設計
・ 新業務への移行準備と移行の実施
・ 新業務・新システムの定着化
・ 人事情報分析を起点とした組織・人材改革
【具体的な案件】
・人事システム再構築の全体構想策定
・人事システム導入に向けたRFP作成と導入ベンダー選定
・人事システム導入におけるユーザー側業務要件定義支援
・人事業務BPRプロジェクトにおける全体PMO
・人事システムの製品選定支援
・BIシステム、AIツールを使ったPoC実施（人材管理要件の実機確認） 等
＜直近の案件例＞
・M&Aに伴う人事制度統合支援。新社において求められる人材像、新人事制度方針の策定（製造業）
・日経企業のグローバルタレントマネジメントの構想策定とシステム導入支援（製造業）
・AIを活用した人材育成、適正配置の効率化・高度化支援（金融業）
・CGC(Corporate Governance Code)対応に基づく役員報酬戦略の立案と制度設計（化学）
【役割及び責任】
＜コンサルタント及びシニアコンサルタント＞
マネージャー以上の管理者の指導のもと、次の作業をしていただきます。
・人事領域の業務プロセスとシステムの分析
・抽出課題に対する解決策の検討
・適用ソリューションの選定・プロジェクト実行計画の策定
・各種レポーティング
＜マネージャー以上＞
・プロジェクトにおけるスケジュール、要員、予算、成果物及びスコープの管理
・コンサルタント及びシニアコンサルタントへの作業指示・品質レビュー
・新規案件もしくは継続案件受注に向けた提案活動
【People＆Changeの人員構成】
業務系・システム系コンサルティング会社出身者以外にも、一般事業会社の人事業務経験者やSIベンダー出身者も多数在籍
おすすめポイント
Recommendation point
『世界で最も魅力的な企業ランキング2023(Universum社)で 10位 を獲得しました』
■キャリアパス
・コンサルタントの職層は「ビジネスアナリスト」から「パートナー」まで８段階に分かれており、スキルや経験に応じて配属されます。
評価については、掲げた目標の達成度合いを複数の視点から多面的に検証する仕組みとなっており、きわめて納得性の高いものです。
■教育制度
・「人を大切にするNo.1ファーム」を目指し、個々の力を最大限活かすための人材開発に力を入れています。ご自身のスキルや状況に応じて必要なタイミングでトレーニングプログラムを受講できる仕組みも整っております。
■働くやりがい
・業務の棲み分けや役割分担に関しては、良い意味で無く、手を上げれば挑戦できる環境が整っています。そのため、入社後最初のPJTでプロジェクトリード経験なども可能性があります。
・KPMGグループは1つの顧客に対して、いろんなユニット、グループ企業から提案できる環境があります。あずさ監査法人主体のプロジェクト、MCユニット主体のプロジェクト、RC主体のプロジェクトなどにも携わる事が可能です。
・人数が少ないからこそ1人1人にスポットが当たりやすいです。
■無駄な残業を排除したワークスタイル
・限られた時間で高いパフォーマンスを求められるミッションが多くあります。
そのため無駄を省いた合理的な仕事の進め方を行っているのは同社の特長の1つと言えるでしょう。
■働き方改革プロジェクト「LEAP」
・プロフェッショナルとして、長期的に生き生きと働ける職場を目指し、残業削減はもとより、リモートワーク、サンクスポイント、服装自由化など、スタッフが最も高いパフォーマンスを発揮できる「働き方」を選択できるよう、トップオーナーシップのもと、スピーディーに様々な施策が導入されております。
企業情報
- 掲載企業名
- KPMGコンサルティング株式会社
- 住所
- 東京都千代田区大手町1丁目9番7号 大手町フィナンシャルシティ サウスタワー
- 事業内容
- KPMGコンサルティングは、デジタルテクノロジーなどの最先端技術を活用しクライアントのビジネスモデルやビジネスオペレーションをグローバル規模で変革するためのコンサルテーション・アドバイザリーサービスを提供しています。
クライアントからの信頼を構築し、より価値の高いサービスを提供するために以下3つの事業部門を設置し、各部門が密に連携を取りながらクライアントにサービスを提供しています。
＜事業部門＞
■マネジメントコンサルティング：
戦略の立案からオペレーション改革、ITシステム導入、DXまで、上流から下流に至るまでの総合的なソリューションを提供
■リスクコンサルティング：
企業活動のインフラとしてのリスクマネジメントを支援
■ビジネスコンサルティング：
最先端のテクノロジーを駆使し、新しいビジネスモデルを創出し、社会課題の解決を支援
【KPMGコンサルティングの特徴】
■高い品質至上主義
品質がブランドを強化するという考えのもと、顧客や社会と真に向き合い、成果物ありきではなく伴走型で支援しています。
また、メンバー任せにするのではなく、上司がしっかりと品質をチェックします。
■組織間に壁はなく、機動性が高い
コラボレーションを促進するKPI、組織横断チームでのPJが豊富にあります。
それぞれの専門性を尊重し、互いの得意領域を活かした連携がしやすい環境です。
海外KPMGとのコミュニケーションも密に行われ、事例提供やコラボレーションの機会が多くあります。
■ITシステムの構想策定から業務要件定義までを支援
ITシステムの構築・運用保守は実施しません。開発や製品導入を狙わないため、常に中立でクライアントの利益を追求することができます。
開発は海外ベンダーやSIerと協力して行うため、同社は開発チームを持たず、コンサルタント職のみとなります。
■人を大切にするNo.1ファーム
自律的なキャリア構築をサポートし、チャレンジさせてくれる環境があります。
育てる文化が根付いており、長期に成長をサポートすることで離職率が低いことも特徴です。
■多様性を尊重
女性比率／女性管理職比率が高く（女性社員比率:30.8％、管理職比率17.1％）、
出産／育児に関する理解が浸透しており、仕事との両立を支援するための制度が整備されています。
例）短時間勤務制度、ライフプラン支援休暇、保育園費用補助制度、病児保育サポート制度、など
- 設立年月日
- 2014年7月1日
- 資本金
- 1億円
- 代表者名
- 代表取締役 関 穣／田口 篤／知野 雅彦
- 従業員数
- 2,116名（2025年1月6日現在）
- 契約上の業種
- サービス業
