《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【業務内容】
同社のCX戦略コンサルティングの特徴は、顧客中心の事業経営をサポートする視点にあります。
あるべき市場定義を事業者視点ではなく、顧客のニーズや体験を中心に定義・設計し、新たな事業価値を創造します。
事業をグロースするために、事業戦略やマーケティング戦略、ビジネストランスフォーメーションを支援するコンサルティング活動をお任せします。
戦略から計画、実行まで幅広く支援できる機会があり、事業領域によってはデジタルトランスフォーメーションの経験を積むことも可能です。
・事業戦略立案、事業計画策定、投資対効果試算
・ありたき姿を実現するためのビジネスモデル策定、事業化構想支援
・ビジネスアーキテクチャ構想、システムアーキテクト構想支援
・クライアント推進リード、アドバイザリー支援
<プロジェクト事例>
・B2C企業におけるビジネスアーキテクチャ構想
・B2C企業における新規事業構築、サービス企画支援
・B2B企業におけるセールス部門業務変革、将来システム構想
・新しい社会、新しい街におけるCX定義支援
【このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力】
・クライアント企業のCX(顧客体験価値変革)を実現するために、BX(ビジネストランスフォーメーション)やDX(デジタルトランスフォーメーション)に同時に取り組むことで、ダイナミックな変革を間近で感じることができます
・インダストリーカットでの担当業種を設定していないため、様々な業種/業態のクライアントを担当することができ、多様な経験を積むことができます
【部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)】
私たちは急速に変化し続けるVUCA(不確実性の高い)時代に直面しています。このような環境下で、特に顧客に近い部門は、市場の早く大きな変化に対応する必要があります。
同社は、企業のCX(顧客体験変革)領域における戦略・施策づくりと組織能力の向上を支援するコンサルティングを提供しており、私たちのミッションは、クライアント企業が顧客体験価値を最大化し、持続的な成長を実現するためのパートナーとなることです。
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業