《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
●部署のビジョン/ミッション
事業開発室のミッションは、当社の掲げる「Vision2030」の実現に向けて『今までにない総研』の新たな柱となる事業を創出することです。
テクノロジーを活用して社会課題を解決するソリューションを提供します。既存のSystem Integrationとは異なるビジネスモデルの構築を目的としています。
当組織で開発する「UNVEIL」は、リアルとバーチャルを融合した先進的なメタバース空間を提供することで、企業やユーザーがこれまで体験したことのない新しい価値を生み出すことを目指しています。特に、現実と見紛うレベルのハイクオリティ3DCGと、クラウドレンダリング技術を駆使することであらゆるデバイス・大規模ユーザーに配信できる点が強みです。顧客が抱える「場所や時間の制約を超えたリアルな体験共有」「ビジネスの新しいコミュニケーション基盤構築」という課題に対し、高品質かつスケーラブルなインフラ基盤を提供する、新たな事業創出に挑戦しています。
●職務内容
「UNVEIL」のインフラエンジニアとして、サービスの安定稼働と拡張性を支えるクラウドインフラ全般を担当いただきます。
特にAWSを中心としたクラウドインフラの設計・構築・運用、自動化(Docker、Kubernetes、Terraform、GitHub Actions)を推進し、事業成長を技術面から牽引する役割です。
具体的には、事業責任者と直接コミュニケーション取り連携しながら以下を担当いただきます。
・主にAWSなどを活用したクラウドインフラの設計・構築・運用
・Docker、Kubernetesを用いたコンテナ基盤の設計・運用自動化
・GitHub Actions、Terraformを活用したCI/CDパイプラインの構築と運用
・BizDevチームや開発チームとの技術提案・連携業務
・フロントエンド(React)やUnreal Engine(C++/Blueprint)を用いたインフラ連携アプリケーションの開発支援
＜過去提案案件の概要/提案ソリューション例＞
・不動産業界向け：デジタルツインを活用した物件内覧の仮想化・効率化ソリューションの提供
・自動車業界向け：車両など製品データのリアルタイムビジュアライゼーション基盤構築
・金融業界向け：顧客とのインタラクティブなコミュニケーションを可能にするバーチャルヒューマン導入
●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
・メタバース、デジタルツインなど先進領域の実践的な経験を通じ、最先端技術のエキスパートとして成長できます。
・スケーラブルでセキュアなインフラ設計の経験を積むことで、将来的にはインフラ部門のテックリードとしてのキャリアアップが目指せます。
・事業の成長フェーズにインフラ基盤の責任者として参画し、プロダクトの成長に直接的に貢献できるやりがいがあります。
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
