《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【業務内容】
同社のナレッジを活用してクライアントの経営戦略に合わせた生産方式や生産特性を再定義し、SCM次世代戦略立案から業務改革(戦略の実行推進)までをお任せします。
英語をビジネスで活用したい方においては、グローバル展開している日系企業向けPJにて海外拠点の関係者とのコミュニケーション機会を得ることもできます。
◇対象フェーズ:SCM戦略策定、ビジネス&システムコンセプト立案、新システム選定・RFP作成、業務改革推進
◇対象業務範囲:需給管理、調達計画、生産計画、生産管理、製造管理、原価管理、物流管理
◇クライアント:機械・電気機器、輸送用機器、重工業向けなど幅広く支援。SCM、生産、コーポレート(情シス、経理)部門の役員~課長級のお客様への提案やワークショップを行います
<プロジェクト事例>
・経営戦略に合わせたSCM次世代戦略策定
・SCM次世代戦略を実現するビジネス&システムコンセプト立案
・システムコンセプトで必要となるSCMシステム選定
・SCM次世代戦略の実行、業務分析に基づくSCM業務改革
【このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力】
①クライアント企業の経営戦略を実現する上でのSCM改革をリードする責任とやりがい
クライアント企業の経営戦略に位置づけられることの多いSCM改革に関わり、大きな裁量権を持ちながらプロジェクトを支援することができます。
②製造業でのSCM業務経験・知識を活かし、SCM領域のビジネスコンサルタントとしてキャリア形成
製造業でSCM領域の業務を経験されている方は、入社後にコンサルティングの基礎スキルを早期獲得できるよう教育機会が準備されています。
同社でキャリアチェンジを実現し、SCM業務改革のビジネスコンサルタントとしてクライアントに価値を提供できます。
【部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)】
昨今のサプライチェーンはグローバル経済や地政学リスク、デジタル技術、パンデミックなど、様々な外部環境変化への対応が要求されています。
企業の競争優位性を獲得する上で、強靭なサプライチェーンは重要な戦略要素となっています。
私たちは、製造業のクライアントと共にビジネスとデジタルの両面からSCM業務改革を実行し、クライアント企業の競争優位性構築とキャッシュフロー向上を目指します。
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業