《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【職務内容】
「どういった製品・サービスを開発すべきか」「事業をどうしていくべきか」といった抽象度の高い課題に向き合い、お客様の企画開発現場に入り込んだ支援をお任せします。
単なる提案で終わらせることなく、それを実現するための技術支援を含めた伴走型のコンサルティング支援を行います。
・心地よい、楽しい、リラックスしている状態等の感性の定量化や、定量化手法の構築支援
・感性の定量化を活用した製品・サービスの企画、コンセプト設計の支援
・感性に関連する業務設計コンサルティング、開発プロセス改善支援
・人の特性、感性、Well-beingに関する調査研究、電通総研の独自メソトロジーの開発
<プロジェクト事例>
■ヘルスケア領域における生活者の属性や性格から、健康意識・行動を予測するアルゴリズム「actibit(アクティビット)」開発
電通が蓄積してきた消費者データを活用し、電通と電通総研によるAIモデルの共同開発。
「actibit」を活用してサービスを提供する企業は、生活者に「その人の性格や生活習慣に合った」ヘルスケア商品・サービスや、検索・購買履歴だけからでは予測されない「意外であるが好みに合う」ヘルスケア商品・サービスに出合う楽しみを提供でき、企業やブランドのエンゲージメント向上を期待できます。
■心地よい製品作りに向けた感性の指標化、定量化
人が心地よいと感じる車を設計者が作り込める事をゴールに、「心地良い」という曖昧な感覚を分解・指標化し、その指標の予測モデルをドライビングシミュレータなどを活用しながら構築。また、予測技術を組み込んだ新たな業務プロセスの定義を支援。
【このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力】
・感性設計/Well-being領域において、企画から技術開発まで一気通貫で関わることが可能です。
・電通が保有する生活者のオリジナルデータ活用により、情報、知見を広げることができます。
【部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)】
サービスや製品を通して幸せを実現するのが同部署のミッションです。
心理学や人間工学、感性工学などの研究成果と、デジタル技術を駆使しながら、人の感性に寄り添ったモノ・コトづくりを支援します。
これらを通じて、もっと幸福で暮らしやすい社会の実現に貢献します。
(参考)actibitについて
https://www.dentsu.co.jp/news/item-cms/b2023019-0706.pdf
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業