《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
●職務内容
音声基盤を含むコンタクトセンターに関するプロジェクトを担当可能です。担当業務の例としては以下の通りです。
◇コンタクトセンターシステム構築、コンサルティング
・コンタクトセンターに関わる課題解決のコンサルティングや、必要なシステム開発／運用のプロジェクトマネジメント
・SalesforceやMicrosoftといったプロダクトを活用した業務改革を主体として、お客様の発展に寄与する活動
＜プロジェクトにおける開発環境・要素技術＞
・Salesforce、Dynamics365
・Amazon Connect等の音声基盤
・自社開発基盤（iPLass）
●部門の組織・事業ビジョン/ミッション
時代とともに変化する家族のカタチ/暮らし、そして購買活動や情報収集もデジタル化が進み、より顧客理解が重要になります。多様化する顧客とのデジタル接点を繋げるために、顧客の行動にあわせてソリューションを統合していく必要があり、当社では顧客接点DXを推進しています。
配属部署であるデジタルエンゲージメントセンターは、DX戦略立案、顧客体験設計、システム構築、マーケティング実行支援サービスを提供しており、また、企業課題をワンストップで解決するために、電通グループ横断組織である【Dentsu DX Ground（DDXG）】と協力しながらソリューションの導入等を積極的に行っております。
●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
コンタクトセンター課題解決業務とプロジェクトマネージャー/リーダー業務は一気通貫で対応可能です。
＜コンタクトセンター課題解決業務＞
お客様によって課題はさまざまですが、例えば、コンタクトセンター/コールセンターのオペレーターの人材確保が困難な場合、限られた人員で業務を回す必要があります。オペレーション業務を見直して、「有人対応が必要な業務」以外はチャットボットによる自動応答などのシステム対応に切り替えられるよう業務プロセスを整理します。
＜プロジェクトマネージャー/リーダー業務＞
顧客接点DXソリューションである「Salesforce Service Cloud」または「Dynamics365 Customer Service」の導入におけるプロジェクトマネジメント全般(要件定義、設計、開発、テスト)ならびに保守をお任せいたします。
※開発やテスト業務は、パートナー企業への委託あり
お客様の課題に合わせて、チャットボットや音声認識ソリューションを組み合わせて提案する機会が増えています。
＜従事すべき業務の変更の範囲＞
同社の指示する業務全般
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
