《働きがいのある企業2025byOpenWorkで7位になりました！》
PwCは世界4大会計事務所(Big4)のひとつであり、世界151カ国に364,000人以上のスタッフを有しています。
そのPwCの一員であるPwCコンサルティング合同会社は、クライアントの将来の成長に向けた事業・組織・コスト構造変革といった戦略の策定から実行までの総合的なコンサルティングサービスを提供しています。
グローバルに広がるPwCのネットワークと連携しながら、国内はもとよりグローバル市場での競争力強化を支援しています。
【主なサービス】
■ストラテジーコンサルティング(Strategy&)
・全社戦略・事業戦略
・オペレーション戦略
・イノベーション戦略
・海外市場参入戦略
・カスタマー戦略
・人材・組織戦略
・デジタル戦略
■エンタープライズトランスフォーメーションコンサルティング
・クラウドトランスフォーメーション
・導入支援（SAP、SFDC、MS、Workday、Google、Anaplanなど）
■ビジネストランスフォーメーション コンサルティング
・オペレーションズ（SCM）
・オペレーションズ（R&D/PLM）
・カスタマートランスフォーメーション
・ファイナンス・トランスフォメーション
・組織人事・チェンジマネジメント
・価値創造経営イニシアチブ
■テクノロジー＆デジタル コンサルティング
・データアナリティクス
・メタバースコンサルティング
・エマージングテクノロジー
・テクノロジーアドバイザリーサービス
・プロダクト＆テクノロジー
・eスポーツビジネス向けコンサルティング
・Anything-as-a-Service（XaaS）ソリューション
・スマートシティのデジタル基盤コンサルティング
■トラストコンサルティング
・サイバーセキュリティ＆プライバシー
・戦略的リスクコンサルティング
【教育研修】
・中途入社の方の基礎スキル向上のために、1カ月間の入社時研修プログラム「Core Consulting Skills Academy（CCSA）」が用意されています。
コンサルタント経験者も苦手なテーマなど、希望する項目のみを選択した受講が可能です。
・Digital領域に不安がある方、最新スキル・知識を習得したい方には、デジタル領域スキル強化プログラム「Digital Upskilling」、
キャリアを積んだ方には「Manager Training」も用意されています。
・その他、海外研修、英語プログラム（英語学校費用補助、サマースクール研修など）、社内英語研修など
【キャリアパス】
PwCは、職域ごとに求められる役割が明確に定義されており、その役割に応じた能力を最大限に発揮することが期待されます。
また、個々人の専門領域の幅を広げるために、部門を超えた異動の機会も数多く創出しています。
・オープンエントリープログラム（異動支援制度：自らの意志で異動・転籍を申し出ることのできる）
・グローバルモビリティ（海外派遣プログラム：会社から選抜された社員が海外のPwCメンバーファームに派遣）
業務内容
【担当業務】
SII-SXは、PwCコンサルティングの組織横断型イニシアチブのひとつです。
部門やサービス、業界を超えてコレクティブに協働しながら、企業の経営層、経営企画部門、サステナビリティ推進部門、事業部門に対して、サステナビリティ・ESG・環境課題・社会課題領域の戦略策定、業務変革、情報開示と、企業のSX（サステナビリティトランスフォーメーション）を推進するための幅広いご支援を提供します。
◆所属組織としては、PS（公共・官公庁セクター）、CM（流通サービスセクター）、IPS（製造業・エネルギーセクター）等のいずれかのセクターに在籍しつつ、以下の役割を担うことを求められています。
【主なプロジェクト内容】
・サステナビリティ戦略策定・実行支援
・マテリアリティ分析・選定
・非財務KPIの設計
・事業の外部インパクト評価
・サステナビリティ新規事業創出
・カーボンニュートラル戦略策定・実行支援
・自然資本/生物多様性対応支援
・サーキュラーエコノミー対応支援
・非財務情報管理ツールの構想策定・導入支援
【担当領域】
業界を問わず様々なクライアントが、長期的かつサステナブルな成長を実現するための支援を幅広く提供しています。
同組織は、クライアント企業の抱える課題として、国際的な開示規制、気候変動、生物多様性、サーキュラーエコノミー、人権など様々なテーマの支援をはじめとして、サステナビリティと経営・事業が統合されたサステナビリティ経営の実現を目指していくとともに、企業の真のSX（サステナビリティトランスフォーメーション）をクライアントの様々な部門と連携してリードしていきます。
【部門からのメッセージ】
アソシエイト～ディレクターまで積極採用中です。
コンサルタントとしてのスキルセットに不安がある場合、トレーニング等で補って頂く制度も準備しています。
SXチームにおいてサステナビリティに関わる幅広い案件に従事して頂きますが、もし将来的にキャリアの意向に変更があっても、サステナビリティ以外の経験を積むチャンスもあります。
おすすめポイント
Recommendation point
◆同社を象徴する「コラボレーションの文化」
昨今、海外進出やグローバル経営に関するクライアントの
相談が増えている状況において、PwCグローバル
ネットワークと連携しながら会社の垣根を越えて、
クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に
取り組み、グローバル市場で競争力を高めるよう支援できることを強みとしています。
◆「人」で成り立つプロフェッショナルファームとして、キャリア構築に力を入れています。
産休や育休、時短など、男女問わず長く働き続けられる制度に加え、
全社員にコーチが割り当てられる「キャリアコーチ制度」があります。
経験豊富な先輩社員に相談ができ、将来のキャリアに目を向けて、対話を通じてキャリア実現をサポートしていきます。
多様な専門性を持つ人材が、お互いの強みを活かしながら
共通のゴールに向かって生き生きと働けるような組織づくりに取り組んでいます。
企業情報
- 掲載企業名
- PwCコンサルティング合同会社
- 住所
- 東京都千代田区大手町1-2-1 Otemachi One タワー
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで7位になりました！》
PwCは世界4大会計事務所(Big4)のひとつであり、世界151カ国に364,000人以上のスタッフを有しています。
そのPwCの一員であるPwCコンサルティング合同会社は、クライアントの将来の成長に向けた事業・組織・コスト構造変革といった戦略の策定から実行までの総合的なコンサルティングサービスを提供しています。
グローバルに広がるPwCのネットワークと連携しながら、国内はもとよりグローバル市場での競争力強化を支援しています。
【主なサービス】
■ストラテジーコンサルティング(Strategy&)
・全社戦略・事業戦略
・オペレーション戦略
・イノベーション戦略
・海外市場参入戦略
・カスタマー戦略
・人材・組織戦略
・デジタル戦略
■エンタープライズトランスフォーメーションコンサルティング
・クラウドトランスフォーメーション
・導入支援（SAP、SFDC、MS、Workday、Google、Anaplanなど）
■ビジネストランスフォーメーション コンサルティング
・オペレーションズ（SCM）
・オペレーションズ（R&D/PLM）
・カスタマートランスフォーメーション
・ファイナンス・トランスフォメーション
・組織人事・チェンジマネジメント
・価値創造経営イニシアチブ
■テクノロジー＆デジタル コンサルティング
・データアナリティクス
・メタバースコンサルティング
・エマージングテクノロジー
・テクノロジーアドバイザリーサービス
・プロダクト＆テクノロジー
・eスポーツビジネス向けコンサルティング
・Anything-as-a-Service（XaaS）ソリューション
・スマートシティのデジタル基盤コンサルティング
■トラストコンサルティング
・サイバーセキュリティ＆プライバシー
・戦略的リスクコンサルティング
【教育研修】
・中途入社の方の基礎スキル向上のために、1カ月間の入社時研修プログラム「Core Consulting Skills Academy（CCSA）」が用意されています。
コンサルタント経験者も苦手なテーマなど、希望する項目のみを選択した受講が可能です。
・Digital領域に不安がある方、最新スキル・知識を習得したい方には、デジタル領域スキル強化プログラム「Digital Upskilling」、
キャリアを積んだ方には「Manager Training」も用意されています。
・その他、海外研修、英語プログラム（英語学校費用補助、サマースクール研修など）、社内英語研修など
【キャリアパス】
PwCは、職域ごとに求められる役割が明確に定義されており、その役割に応じた能力を最大限に発揮することが期待されます。
また、個々人の専門領域の幅を広げるために、部門を超えた異動の機会も数多く創出しています。
・オープンエントリープログラム（異動支援制度：自らの意志で異動・転籍を申し出ることのできる）
・グローバルモビリティ（海外派遣プログラム：会社から選抜された社員が海外のPwCメンバーファームに派遣）
- 設立年月日
- 1983年1月31日
- 資本金
- 1億円
- 代表者名
- 代表執行役CEO 安井 正樹
- 従業員数
- 約5,130名（2024年6月30日時点）
約4,500名（2023年6月30日時点）
約3,850名（2022年6月30日時点）
- 契約上の業種
- サービス業
