《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
●部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)
製造業のソフトウェア開発は、年々複雑化し、高度な品質管理が求められています。
要件管理におけるトレーサビリティと透明性の確保やソフトウェアのリスク管理など、求められるレベルに応じた開発情報の管理基盤整備のニーズは高まっており、私たちはALM(Application Lifecycle Management=アプリケーションライフサイクル管理)ツールの導入を通じてこれらを実現します。
●職務内容
<期待役割>
製造業の製品開発部門に対し、ソフトウェア開発の品質と効率性を向上させる支援をお任せいたします。
具体的には、ALMを中心としたSIソリューションの提供による開発運用支援や開発環境支援。そしてAutomotive SPICE(ASPICE)に準拠した開発プロセスの推進支援などです。
お客様のニーズに合わせて国内外のパッケージソフトウェアを採用し、革新的なテクノロジーも取り入れ、課題解決を行います。
<プロジェクト例>
・自動車OEM企業向け:ソフトウェアデファインドビークルの実現へ向けたソフトウェア開発品質のプロセス整備、ALM導入
<プロジェクトにおける開発環境・要素技術>
・Java、Cなどのプログラミング言語
・Oracle、PostgreSQL
・パブリッククラウド(AWS、OCI)
・マイクロサービス(OpenAPI、認証認可基盤等)
・MATLAB Simlinkなどの開発・検証ツール
・Subversion、Gitなどの構成管理ツール
●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
・世界有数の自動車メーカー、自動車サプライヤのお客様に対して、プライムベンダーとしてフェイスすることができます。
・欧州を中心とした海外での導入実績豊富なALMツールに携わり、ALM領域の専門性を高めることが可能です。
・リモートワーク(自宅、サテライトオフィス)とオフィスワーク(品川/中部オフィス)を併用しており、柔軟な働き方が可能です。
<従事すべき業務の変更の範囲>
同社の指示する業務全般
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業