《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)】
企業の持続的な存続・成長、サステナブルな社会の実現のため、多くの企業がカーボンニュートラルという課題に直面しています。
私たちは、カーボンニュートラルの実現に向けたプロセスの整備・遂行や組織力・人材力の強化等を通じて、経営から現場まで一気通貫でご支援し、社会やクライアントの持続的な発展に貢献します。
【職務内容】
サステナビリティに関する幅広い領域でコンサルティングや研修講師をお任せします。
企業(主に製造業)以外にも省庁や地方自治体、研究機関へのコンサルティングを行うこともあります。
また、サステナビリティ領域におけるコンサルティングサービス開発、ビジネス開発にも携わっていただきたいと考えています。サステナビリティに関するセミナー登壇や書籍出版等、対外発信(ブランディング)にも力を入れております。
■向き合い部門/部署:サステナビリティ部門、企画部門、開発部門、生産部門 等
■支援内容:カーボンフットプリントの算定・削減、サステナビリティ戦略立案、気候変動に関する新規事業創出、サステナビリティ規制対応(欧州電池規則、CBAM、CSRD等)、ITグランドデザイン構築、研修サービス提供 等
<プロジェクト事例>
・家電メーカー:サーキュラーエコノミー実現に向けた戦略策定支援
・自動車部品メーカー:開発部門の脱炭素ロードマップ策定支援
・自動車メーカー:インターナルカーボンプライシング制度導入支援
・産業資材メーカー:サステナブル領域におけるITグランドデザイン構築支援
・研究機関:グリーンボンドの環境影響の効果検証
・セミナー主催会社:カーボンニュートラルをテーマとしたセミナー講師
【このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力】
・クライアントの課題解決を通じて、より広い視野・高い視座で、地球課題の解決に貢献できる点
・戦略立案から現場に寄り添った実行支援まで一気通貫で携われる点
・同社が独自に研究・開発した手法や考え方を通じて、思考を洗練できる点
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業