《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)】
製造業のエンジニアリングチェーンにおける業務改革を通じて、国内トップ企業の価値向上に直接関与し、新たな価値を持った製品・サービスを生み出すことを支援します。
【職務内容】
製造業の高度な知識を持つ専門コンサルタントとして、国内トップ企業に対し、モノ/コトづくりにおける製品の企画・設計・製造・評価の業務プロセス改革を支援していただきます。
1つのプロジェクト(特に設計開発業務改革)は長期間の活動になるため、活動中にさらに複数の相談を受けてクライアント全体の業務改革を推進することもあります。
<支援内容>
戦略立案、アセスメント実施、MBSEやアジャイル開発などの先端開発プロセスの導入・定着支援、設計・生産技術連携による業務プロセス改革、技術ロードマップ策定、インキュベーション組織の運営、イノベーションプロセスの構築、新規事業開発支援 等
<プロジェクト事例>
・中期経営計画実現に向けたMBSE戦略の立案と推進
・攻め(新製品・サービス開発)と守り(既存製品の開発効率化)の戦略実現に向けたプロセス改革
・設計生技の知識連携と帳票の一元化による効率化推進
・モジュール化プロセスの全社展開戦略策定、現場定着支援
・CASE時代に向けた未来価値立案と技術ロードマップ策定
・企画妥当性検討モデル(System Dynamics)を用いた「企画と開発の連携強化」
・コンシューマー企業(飲料・化粧品・食品・ヘルスケア)における新価値創造支援
【このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力】
・国内トップ企業のクライアントと直接対峙し、改革現場をリードすることができる点
・新たな価値を持った製品・サービスを生み出す支援ができ、より広い視野・高い視座で社会課題解決に貢献できる点
・クライアントが本来目指すべき姿に向けて本質的な支援を行える点
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業