《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【業務内容】
CHRO/人事担当役員、人事部長やHRBP(事業部人事)が抱えるお悩みに合わせて、同社の豊富な実績を持つメソドロジーを組み合わせたコンサルティングサービスの提供をお任せします。
戦略立案から始まり、クライアント企業における実行支援、社員意識改革まで伴走していきます。
<支援内容>
・人材(人事)戦略立案
・人材ポートフォリオ構築
・パーパスやミッション・ビジョン・バリューの全社浸透による意識改革
・人事部門または事業部門に対する人事DX・タレントマネジメントの実行
・人材ダッシュボードの構築
・自律型人材の育成 等
<プロジェクト事例>
・クライアント企業の人事・組織開発に関する課題の分析と解決策の提案
・組織診断、従業員エンゲージメント調査、リーダーシップ開発プログラムの設計・実施
・人材育成戦略の策定と実行支援
・自律型人材の育成
・ミッション・ビジョン・バリューの浸透
【このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力)
・実行施策に強みを持っているため、クライアント企業の意識改革を間近で触れることができます
・企業で働くすべての人々が「イキイキ・ワクワク」働ける環境づくりを、人事部門のみならず事業部門とも伴走して支援できます
【部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)】
近年、ISO30414の策定やコーポレートガバナンス・コード改訂、有価証券報告書への記載義務付けなど、人的資本に対する情報開示が強く求められる時代になってきていますが、単なる情報開示にとどまっていては十分とは言えません。
私たちは経営戦略と連動した人事戦略を策定し、電通や電通グループ各社と連携した「社員の心に火をつける」クリエイティビティの高い実行支援など、電通グループならではのオリジナリティの高い支援をクライアントに提供します。
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業