《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
●役割概要
自社パッケージ「POSITIVE」を用いた人事給与就業システムの導入プロジェクトにプロジェクトマネージャー/プロジェクトリーダー/導入コンサルタントとして参画し、提案から導入、カスタマーサポートを担当いただきます。
●職務内容
・プロジェクトマネージャー:プロジェクト全体のQCDを統括する責任者
・プロジェクトリーダー:プロジェクトを構成する各領域のリーダーとして、チームメンバーを率いて顧客対応や課題解決等を行い、プロジェクトの遂行を牽引
・導入コンサルタント:プロジェクト内の担当領域について要件定義から設計、設定、テストまでを一気通貫で担当
●部門の組織・事業ビジョン/ミッション
「人づくり、組織づくりを支援します -見える化から、活用へ-」
日本企業がグローバル競争力強化と事業発展を果たすには、ヒト・モノ・カネ・情報の経営資源の中で、いまだ管理手法・技術が確立されていない「ヒト」についての改革が急務となっています。人事部門がリーダーシップを発揮し、経営と一体となって改革を成し遂げなければならない時代です。
電通総研は自社パッケージの「POSITIVE」を通じて、人財の育成・活用、そして組織を革新させることで、日本企業の更なる発展を支援し、日本経済を次なる成長へと導いていきたいと考えています。
そして、次世代を担う若い人財へ、明るい未来を引き継いでいきたい。そのような思いでHCMビジネスに取り組んでいます。
電通総研はプライム・コントラクターとして、日本企業の成長を支える人財マネジメントソリューションを提供し続けることをお約束します。
●当ポジションの魅力・得られる経験
【ミッションクリティカルなシステムを支える責任感とやりがい】
人事系基幹システムは全ての企業において経営の中核となる重要なシステムであり、これを顧客とともに要件定義から設計・構築・テストまで一気通貫で支えるやりがいがあります。
【顧客のシステム・業務のキーマンとの協働】
プライムベンダーかつ人事システムのプロフェッショナルとして顧客のITおよび人事領域のキーマンと直接フェースし、高い専門性を活かして提案からシステム化を支援する経験を積むことができます。
【自社開発ソリューションであることの魅力】
電通総研は顧客として日系企業グループをターゲットとしており、自社開発ソリューションであるため日本独自の要求へきめ細やかに対応しています。
自身の経験、発想を自社ソリューションに反映することも可能であり、新規ビジネスの企画案があれば事業部として事業化を支援する仕組みがあります。更には、代理店ビジネスへ関与することも可能であり、経験・知識の幅が大きく広がります。
【キャリア展望・将来性】
入社時点のご自身のスキル、ご要望も踏まえつつ、担当いただくプロジェクト、ポジションを決定します。その後経験を積むに従って、担当する領域やシステム規模の拡大を目指していただきます。将来的にはご自身の希望も踏まえてコンサルタント、スペシャリストとしてより専門的なスキルを修得してゆくことが可能です。
【スキルアップのための支援】
全社的な技術研修、ビジネススキル研修だけではなく、自身の担当する業務領域に応じた社外研修や、社外の交流について推奨しています。また、社内SNS等を通じて社内での自主的な勉強会、検討会を行っています。
「POSITIVE」導入においては、スキル向上、育成期間の短縮を実現するため、独自の実践型導入教育プログラム「POSE」を保有しており、常に改良・拡充に取り組んでいます。
●電通総研のHCMソリューション 「POSITIVE(ポジティブ)」とは
電通総研が独自に開発した大企業向け統合HCM(Human Capital Management)ソリューションです。
基幹人事システムの主要機能である人事・給与・就業管理、ワークフローに加え、タレントマネジメントやモバイル対応など広範な業務・機能を網羅しています。POSITIVEは、様々な業種の日本を代表する大企業に高く評価され、3,000社以上もの導入実績を積み重ねています。
<電通総研人事ソリューションサイト>
https://hr.dentsusoken.com/
<POSITIVE製品紹介Webサイト>
https://hr.dentsusoken.com/product/positive/
<従事すべき業務の変更の範囲>
同社の指示する業務全般
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業