《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
【組織のビジョン/ミッション】
「日本のビジネスパーソンに感動を与えよう」
同社の統合HCMソリューション 「POSITIVE」 は、25年を超える実績と 3,000社以上の導入実績を誇り、業界トップクラスのシェアを確立しています。
しかし、HRの世界は今、急速な技術革新の波を迎えております。同社は、新たなHRプロダクトの開発を通じて、さらなるビジネス成長と顧客価値の向上を目指します。
プロダクトデザインとソフトウェア/クラウドエンジニアリングの力を結集し、HR領域における真に価値あるプロダクトを創造します。従来の枠を超えた利便性と体験価値を提供し、国内だけでなく世界で活躍するビジネスパーソンの生産性向上と成長を支援することがミッションです。
【業務内容】
人事領域の新規サービス開発において、サービスデザインや新規プロダクト開発の知見を活かし、ドメインスペシャリスト・エンジニア・デザイナーを統括し、プロダクトを成功に導いていただきます。
初期フェーズではプロダクトオーナーとして開発のリードを担い、マルチプロダクト戦略の始動後は複数サービスのプロダクトマネージャーとして事業の成長を推進します。
■プロダクト戦略の策定・実行
・新規プロダクトの市場調査・競争分析を行い、事業戦略に基づくプロダクトロードマップを策定
■プロダクト開発の推進
・アジャイル開発のリード（スクラムの進行管理、ステークホルダー調整）
・デザイナー・ドメインスペシャリスト・エンジニアと密に連携し、最適なユーザー体験を提供
■マルチプロダクト戦略の推進：各プロダクトの価値を最大化し、大企業向けHRプロダクトのエコシステムを構築
■プロダクトマネジメント組織の構築（将来的な役割）
・PdMチームの設立・育成、組織内のナレッジ共有の推進
【本ポジションの魅力】
大企業向けの新規プロダクト開発に初期フェーズから関与できます。
・ゼロからのプロダクト開発に携わり、戦略策定・ロードマップ策定からリリースまでを経験できる
・エンジニア・デザイナー・ドメインスペシャリストと連携し、PdMとしてのリーダーシップを発揮できる
・大企業向けプロダクト開発のファーストリリースを成功させ、プロダクトマネージャーとしてのスキルを高められる
・マルチプロダクト戦略の展開後、PdMチームの立ち上げ・組織運営に関わることができる
現時点では以下の技術を採用することを想定しています。アーキテクチャはプロダクトに合わせて進化させていきます。
・開発環境
Github、Jira、Confluence、Teams(or Slack)、Intellij、VSCodeなど
・開発言語
バックエンド Spring Boot(Java)
フロントエンド React(TypeScript) + Next.js など
・動作環境
AWS各種サービスを利用
【働く環境】
・リモートワークやフレックスタイム制を活用し、裁量を持って働ける環境を整えています。
・学習支援や勉強会・カンファレンス参加支援も充実しており、スキルアップを目指すエンジニアに最適な環境です。
・技術力向上のための1on1や2on1の実施、自社のテックブログへの積極的な投稿など、新たな取り組みにもチャレンジしています。
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
