《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
【組織情報】
HCM事業部は2018年に創設された事業部です。新しい仲間と新しい事業部の拡大に向けて共に働いてみませんか。
なお、キャリア採用入社者の割合は75%と高く、様々なバックボーンを持った仲間が活躍しています。
【業務内容】
日本を代表する大手企業に導入されている自社開発の統合人事パッケージ「POSITIVE」を中核としたHCM(Human Capital Management)領域のコンサルティングサービス「HUMAnalytics」、その他HCM領域ソリューションの企画・提案を行うソリューション営業を担当いただきます。
人事DXは、経営戦略や企業成長に大きく関わるとして近年注目されている領域です。
ユーザー企業を取り巻く経営環境は、ビジネスのグローバル化やテクノロジーの進化、ニーズの多様化等、著しく変化し続けています。
こうした環境下で経営のクリティカルな意思決定を促進するためには、HCM領域でうまくITを活用していくことが非常に重要になります。
ITを駆使したソリューション提案を行うことでグローバルベースで戦略的人材活用を支援していくことが当ポジション最大のミッションとなっており、日本産業の発展を支えることができる大変やりがいのある仕事です。
下記、具体的なミッションの一例です。
※ご志向や今までのご経験を基に配属を決定致します。
≪ミッション例≫
・未開拓の大手企業に対する新規受注を目指したハイタッチセールス
・大手企業からなる顧客基盤維持、CS向上のためのアカウント営業
・電通総研の既存顧客に対するHCMソリューションの導入を目指したハイタッチセールス
等
◆「POSITIVE」製品について
POSITIVE は、大手企業向け統合人事パッケージです。基幹人事システムの主要機能である人事・給与・就業管理に加え、タレントマネジメントやモバイル対応など広範な機能を網羅しています。電通総研 のHCMソリューションは、様々な規模・業種の企業に高く評価され、3,000社以上もの導入実績を積み重ねています。
直接販売と代理店による間接販売を展開しています。
◆「HUMAnalytics」サービスについて
HUMAnalyticsは、人的資本経営の「戦略・基盤・分析」をひとつながりに支援するトータルHRソリューションです。
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業