《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
【E3-06】マーケティング領域におけるPM／PL（Salesforceを中心としたデータ基盤の構築・MAツール導入等）
●部署のビジョン／ミッション（ビジネス展望・顧客提供価値）
当部は、マーケティング領域のデータ基盤構築を主戦場とし、Web標準技術やSI力を活かして、周辺領域も含めた包括的なインプリメンテーションを強みとしています。電通グループ各社や大手企業・政府・自治体向けに、データドリブンなマーケティング支援を行い、クライアントの成長に貢献します。
●職務内容
＜期待役割＞
デジタルマーケティング領域において、コンサルティングからシステム構築やツール導入、運用支援等、さまざまなソリューション提供します。
◇コンサルティング支援
お客様の漠然としたマーケティング活動に対する課題を整理するところから支援し、どのようなアクションを取ればよいか、収集したデータをどのように管理して「視える化」するか(活用していくか)、お客様にデジタルマーケティング施策をアクションしてもらうところまで一気通貫でご支援します。
◇システム構築／ツール導入
デジタルマーケティングの基盤構築から、ツール導入まで幅広く対応します。
基盤構築においては社内でデータがサイロ化(散財)している状況を解消するため、Salesforce Data Cloudをもとにデータ集約(統合化)を行い、データ駆動でマーケティング活動が行えるような環境を構築します。
そしてtoB向けまたはtoC向けにおいて、SalesforceをはじめとしたMAツールを導入し、デジタルマーケティング施策を推進させます。
◇運用支援
収集したデータの効果検証や視える化において、BIツールを用いた分析業務も行い、お客様のビジネスに貢献します。
＜プロジェクトにおける開発環境・要素技術＞
・マーケティングオートメーション：Salesforce Marketing Cloud、Salesforce Account Engagement
・カスタマーデータプラットフォーム：Salesforce Data Cloud
●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
・デジタルマーケティングの最前線：データ活用やマーケティングオートメーションの実践経験を積める
・コンサルティングから運用までの一気通貫対応：クライアントの課題解決をリードし、運用支援まで担当
・プライムベンダーとしての価値提供：製造・金融・公共をはじめ、幅広い業界・業種のクライアントに貢献可能
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
