《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
業務内容
●部署のビジョン/ミッション(ビジネス展望・顧客提供価値)
<ミッション>データを起点にDCM・ECM・SCM・コーポレートの領域を繋いでバリューチェーン全体での価値創出に貢献すること。
<ビジョン>変化が激しく先行きが不透明な中でクライアントの事業成長や成果獲得のためにデータ活用・データマネジメント両面でデジタル変革やデータドリブン経営の実現に導くこと。
●職務内容
データ活用が注目される中、データ基盤の構築そのものが目的となりがちです。
同社のデータマネジメントコンサルティングサービスは、DMBOKの知識体系を軸としたワンストップサービスで、クライアントのデータドリブン経営を成功に導きます。
製造業を中心に情報通信業・金融業・不動産業などの幅広いクライアントのデータ活用支援を行っており、プロジェクトでは各支援をリードする役割を担っていただきます。
1.ロードマップ策定:現状把握、コンセプト・施策検討、ロードマップ策定 等
2.データマネジメント体制整備:データマネジメント組織立ち上げ、ガバナンスルール策定 等
3.先進活用チームによる推進支援(事例作り):先進活用チーム立ち上げ、活用シナリオ作り 等
4.教育・コミュニティ運営:教育・事例共有、コミュニティ運営 等
+データ基盤構築:自社の技術部門に連携し、同社一気通貫で支援
<プロジェクト事例>
・データ活用のあるべき姿の策定支援(自動車メーカー様)
・メタデータ整備支援(自動車メーカー様)
・品質情報活用の構想支援(二輪車メーカー様)
・情報一元化に向けたグランドデザイン策定・データ活用支援(半導体製造装置メーカー様)
・データ活用ロードマップ策定・データマネジメント整備支援(スポーツ用品メーカー様)
●このポジションで目指せるキャリア・やりがい・魅力
・バリューチェーンを横断した業務知識・データマネジメントの知識を身につけることができます。
・専門領域×データを軸に自身のテーマ領域を持って、マネジメントやエキスパートに進むことが可能です。
・製造業を中心に情報通信業・金融業・不動産業などのクライアントも幅広く支援することができます。
おすすめポイント
Recommendation point
<離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実>
【同社の各データ】
■離職率は2~3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:26.7時間(2024年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました!》
同社は、株式会社電通(現 株式会社電通グループ)と米国GE(General Electric Company)のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社(国内6社、海外8社)
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円(2023年12月期連結)
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名/単体2,402名(2024年12月末現在)
- 契約上の業種
- サービス業