日本最大の専業システムインテグレーター。
1967年に事業がスタートした日本電信電話公社時代から培ってきた、国・地方自治体との強固な信頼関係・豊富な実績、それを支える確かな技術力が同社の強みです。
電子マネーのシステム、自治体の防災システム、企業の情報システムなど、社会を根幹から支える多くの「しくみ」を提供し続けています。
2023年のグループ再編により、グローバル事業をさらに加速をさせ、「Trusted Global Innovator／お客様から長期的に信頼されるパートナー」というグループビジョンのもと、世界50カ国以上のお客様に付加価値の高いITサービスを提供し、社会の変革・発展を実現しています。
【事業内容】
■システムインテグレーション事業
：お客様の個別ニーズに合わせてシステムを構築
■ネットワークシステムサービス事業
：インターネットなどのネットワークを基盤とした種々の情報提供、情報処理サービスの提供
■その他の事業
：コンサルティング、システムサポートのほか、ITを活用した新規ビジネスモデルの提案等
【ビジネス分野】
■公共・社会基盤分野
■金融分野
■法人分野
■テクノロジーコンサルティング＆ソリューション分野
■技術革新統括本部
※(株)NTTデータは、2023年7月に持株会社体制へ移行し、
持株会社の名称を「(株)NTTデータグループ」、
国内事業会社の名称を「(株)NTTデータ」、
海外事業会社の名称を「(株)NTTDATA.Inc」に変更しました。
業務内容
【職務内容】
＜ポジション情報＞
公共・社会基盤分野は、技術的には医療・テレコム（通信業界）の領域が先行していますが、昨今では行政（中央省庁・自治体）領域においてもガバメントクラウドの利用が求められています。
これを背景に先進的な技術が求められる領域が急拡大し、社会の仕組みを支える中央省庁基幹系の大規模システムに及びます。
こうした先進的な開発を行う案件で、インフラ技術リーダー・メンバとして活躍いただきます。
なお、配属先や担当する職務はご希望やご経験を考慮して入社までの間に決定します。
＜公共・社会基盤分野における主なプロジェクト事例＞
■官公庁・地方自治体
・各府省庁基幹システム、マイナンバー関連システム、スマートシティ関連システム、教育系システム、防災情報連携システム、ドローン関連システム 等
■テレコム
・大規模データ分析システム 等
■医療・ヘルスケア
・健康管理クラウドサービス、社会保険系システム 等
■ユーティリティ
・スマートメーターシステム 等
＜会社情報＞
同社は、日本社会のDXの加速・実現に向けデジタル技術を活用した社会システムを創出し、世の中に「仕組み」と「価値」を提供することでより豊かで調和のとれた社会の実現の貢献する企業です。
その中でも公共・社会基盤分野は、行政（中央省庁・自治体）、医療、テレコム（通信業界）、電気・ガス等のエネルギー業界等、公共性・地域性の高い領域における課題に対してデジタル技術を活用し解決することをミッションとしています。
NTTグループとしての実績や培ってきたノウハウを活用し、受託ビジネスだけでなく顧客の共創パートナーとして社会や顧客の未来をともに描いています。
【アピールポイント（職務の魅力）】
社会貢献につながる公益性の高い案件において技術力を発揮できます。
当担当は、同社の公共・社会基盤分野の技術横断組織です。
そのため、クラウドベンダ公認のトップエンジニアを含む技術者集団に囲まれながら、特定の案件に縛られず複数の案件に関与することができます。
また、組織的に技術的フォローやノウハウ共有をし、切磋琢磨しながら技術研鑽をする文化の中で仕事をすることができます。
おすすめポイント
Recommendation point
グループ全体で世界50カ国・地域超の拠点、社員総数は19万人以上にまで成長している同社。
さらにグローバルに展開していくため、多種多様なタイプの人材を積極的に採用しています。
社員が最大限のパフォーマンスを発揮できるような環境づくりに力を入れています。
■教育制度
階層別研修(昇格時に受講)やビジネス・テクニカルの3,500種類の研修、
自己啓発支援、海外留学制度など、充実の教育制度をご用意しております。
■キャリアアップ
各職種別に社内認定制度があり、どのような職種でも、長い視野を持って
理想的なキャリアを築くことができる、安心のキャリアプランが定められています。
■女性管理職
管理職における女性社員の割合は18％以上。
新卒・中途を問わず、管理職にステップアップすることを期待されています。
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社NTTデータ
- 住所
- 東京都江東区豊洲3-3-3 豊洲センタービル
- 事業内容
- 日本最大の専業システムインテグレーター。
1967年に事業がスタートした日本電信電話公社時代から培ってきた、国・地方自治体との強固な信頼関係・豊富な実績、それを支える確かな技術力が同社の強みです。
電子マネーのシステム、自治体の防災システム、企業の情報システムなど、社会を根幹から支える多くの「しくみ」を提供し続けています。
2023年のグループ再編により、グローバル事業をさらに加速をさせ、「Trusted Global Innovator／お客様から長期的に信頼されるパートナー」というグループビジョンのもと、世界50カ国以上のお客様に付加価値の高いITサービスを提供し、社会の変革・発展を実現しています。
【事業内容】
■システムインテグレーション事業
：お客様の個別ニーズに合わせてシステムを構築
■ネットワークシステムサービス事業
：インターネットなどのネットワークを基盤とした種々の情報提供、情報処理サービスの提供
■その他の事業
：コンサルティング、システムサポートのほか、ITを活用した新規ビジネスモデルの提案等
【ビジネス分野】
■公共・社会基盤分野
■金融分野
■法人分野
■テクノロジーコンサルティング＆ソリューション分野
■技術革新統括本部
※(株)NTTデータは、2023年7月に持株会社体制へ移行し、
持株会社の名称を「(株)NTTデータグループ」、
国内事業会社の名称を「(株)NTTデータ」、
海外事業会社の名称を「(株)NTTDATA.Inc」に変更しました。
- 設立年月日
- 1988年（昭和63年）5月23日
- 資本金
- 142,520百万円
- 売上高
- ■連結売上高
4兆3,673億円（2024年3月期）
3兆4,902億円（2023年3月期）
2兆5,519億円（2022年3月期）
- 代表者名
- 代表取締役社長 佐々木裕
- 従業員数
- 193,500名（グループ全体／2024年3月31日現在）
- 契約上の業種
- サービス業
