《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
業務内容
部門横断組織(クロスイノベーション本部)の一員として電通総研のクラウドビジネスをクラウドアーキテクトの立場で推進いただきます。
【具体的な職務内容】
※下記のいずれかに適性に応じてアサインいたします
①クラウドの新規ビジネスに向けたソリューション開発（主にAWS、Azure、OCI）
・各クラウドの最新技術をビジネスに活かすために、研究開発を行い、技術力向上と新規ビジネス創出に取り組んでいます。
・主にクラウドリファレンスの新規開発やクラウドマネージドサービスの開発に従事して経験を積んでいただきます。
②事業部門クラウド案件にクラウドアーキテクトとして参画
・AWS、Azure、OCIを活用したクラウド案件にクラウドアーキテクトとして技術支援していただきます。
例1：クラウド基盤
- プリセールスエンジニア活動: 営業段階における顧客技術課題ヒアリング、アーキテクチャ検討、提案技術支援
- 構築/デリバリー時の基盤設計支援、知見提供
- クラウド基盤領域の技術アセット、社内標準構築リファレンス編さん
例2：スマートシティソリューションの製品開発、提案、案件支援
- CIVILIOS (https://smart-society.dentsusoken.com/solution/CIVILIOS)
- スマートシティ関連のソリューションをAWSを活用したモダンアーキテクチャで構築しています。
- 製品の機能追加、保守運用、新規案件獲得のための提案、案件支援に従事して経験を積んでいただきます。
③クラウドCoE関連業務（主にAWS、Azure）
・社内外の関係者を巻き込み、ベンダーとのイベント、サービス企画立案、社内関連部署との連携を推進していただきます。
例：AWS MSPプログラム、AWS Migrationコンピテンシー、MS Specializationの取得及び関連ビジネスの企画/推進
【仕事のやりがい・目指す姿】
・業種にとらわれず多様なクラウド案件に携わり、アーキテクトとして経験・実績を積むことが可能です。
・電通総研が推進するスーパーシティ、スマートシティ、行政DXなどの先進的なプロジェクトに関わることができます。
・Kubernetes、IaC、DevOpsなどのモダンアーキテクチャの構築運用経験を積むことが可能です。
・クラウドCoEとしてAWSやMSと連携を取り、電通総研のクラウドビジネスをリードすることが可能です。
【働き方】
・同社ではテレワーク制度を日数などの制限なく利用可能です。
・メンバー平均で月1回程度の出社頻度です(出社率5%以下)。
・在宅での勤務のほか、会社が契約しているサテライトオフィスが多数あり、利用可能です。
【キャリア入社者紹介】
■Aさん（キャリア入社2年目／30歳）
・前職は、大手SIerで金融クラウド案件に従事
・同社入社後は、スマートシティ製品開発と研究開発に従事
・スマートシティ製品開発では、AWS EKSのデータ連携基盤の開発を行いつつ、IaCとしてTerraformを活用
・研究開発では、オブザーバビリティの研究を実施し、AWS、Azure、Datadog、New Relicの利活用を検証
おすすめポイント
Recommendation point
＜離職率2.1%! 社員の働きやすい環境を整えるための制度が充実＞
【同社の各データ】
■離職率は2～3%を維持しています。階級別研修の充実、柔軟な働き方、高水準の年収等、社員の満足度の高さが裏づけられています。
■中途入社比率:約40% 派閥もなく、実力に応じて評価を行う社風です。中途だからというハンディキャップはありません。
■残業平均:28.9時間(2023年度実績)※1日の所定労働時間は7時間です。
【他、福利厚生一例】
■リサイクル有給休暇:消化しきれなかった有給休暇日数は、貯めておくことができます。
(最大40日後、リサイクル制度により60日まで可能)
■リフレッシュ休暇:勤続5年毎に連続休暇の取得が可能。勤続10年目以上については、休暇とあわせ「リフレッシュボーナス」が支給されます。
■英会話教室利用制度:社内で英語講師を正社員採用しており無料で講習を受けることができます。
■その他制度:在宅勤務制度、育児・介護短時間勤務制度、看護休暇等
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社電通総研
- 住所
- 東京都港区港南2-17-1
- 事業内容
- 《働きがいのある企業2025byOpenWorkで4位になりました！》
同社は、株式会社電通（現 株式会社電通グループ）と米国GE（General Electric Company）のジョイントベンチャーとして1975年に設立。
電通のシステム部門から発展したユーザー系SIerではなく、グループ外の企業を中心に潜在的な課題を見つけ出し、
それを解決するソリューションを提供することで成長してきた会社です。
その結果として製造および金融業向けソリューションや、人事・会計ソリューションなど、複数の幅広い領域で市場シェアを獲得しています。
2024年1月1日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ社名を変更。
企業のみならず官庁・自治体や生活者を含めた社会全体と真摯に向き合い、
従来からの主力事業である「システムインテグレーション」と社名変更で拡充された「コンサルティング」および「シンクタンク」機能のシナジーにより、
企業活動の根幹である価値の創出と顧客体験の向上の両面から最適なソリューションをお客さまに提供していきます。
【事業内容】
システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクの機能連携による、社会や企業の変革を支援するソリューションの提供
【子会社数】
14社（国内6社、海外8社）
- 設立年月日
- 1975年(昭和50年)12月11日
- 資本金
- 81億8,050万円
- 売上高
- 1,426億800万円（2023年12月期連結）
- 代表者名
- 代表取締役社長 岩本 浩久
- 従業員数
- 連結4,413名／単体2,402名（2024年12月末現在）
- 契約上の業種
- サービス業
