アビームコンサルティングは、戦略立案・構想策定から、業務改革・設計、システム開発・導入まですべての領域を手掛ける日本発の総合系コンサルティングファームです。
全業界、全業務領域におけるコンサルティングサービスを提供していることから、組織は業界（インダストリー）と業務領域（サービスライン）の2軸で構成されています。プロジェクトでは、インダストリーとサービスラインのコンサルタントが一つのチームとなり、クライアントにワンストップで、最適なコンサルティングサービスを提供しています。
また同社は、日本発、アジア発のNo.1グローバルコンサルティングファームを目指し、アジアを中心とした海外ネットワークをを通じて、それぞれの国や地域に即したグローバル・サービスを提供しています。
各国の拠点には、国・地域特有の法制度、商習慣、文化や風土を理解した経験豊富なコンサルタントが多数在籍し、豊富な支援実績で培われたベストプラクティスや方法論を熟知する日本のコンサルタントと協働する“ハイブリット体制”で、各地域に密着した、実現性の高い提案・実行力でクライアントを支援しています。
＜事業内容＞
■マネジメントコンサルティング（経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス）
■ビジネスプロセス コンサルティング（業務改革・組織改革・アウトソーシング）
■ITコンサルティング（IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守）
■アウトソーシング
＜事業所＞（2024年10月1日現在）
■29拠点（国内：東京本社、仙台、名古屋、大阪、沖縄／海外：アジア、アメリカ、ヨーロッパの各国）
■連携パートナー拠点数：132拠点
【キャリア構築・サポート制度】
インダストリーあるいはサービスラインいずれかの部署に属し、クライアントサービスに従事します。
キャリアが上位に進むにつれ、プロジェクト全体を見るために必要な経営知識やプロジェクトのマネジメント力、より高度な問題解決能力などが求められます。
◆カウンセリング制度：所属部署の上位者（管理職）がカウンセラーとなり、中長期的な視点からキャリア構築をサポート。
◆社内公募制度：社員本人の自発的・積極的なキャリア形成のため、部門異動の意向を重視し認める。
◆海外駐在員公募制度：海外での自主的なキャリア形成の機会を提供し、グローバル感覚の醸成支援を行うことを目的とした海外駐在の公募制度。
【教育研修】
人材育成を支える仕組みとして、アビームには豊富な教育・研修制度があります。
◆中途入社研修：アビームのコンサルタントとして必要な知識や考え方の基礎を習得するために、入社直後に受講。
◆キャリアステージに応じた研修：基礎から応用までの知識・スキルを、必要なタイミングで受講できるよう設計されています。プロジェクトで培ってきたノウハウが詰まった、実践的で即効性の高いプログラムです。
◆資格取得支援制度：社員の自己学習・資格取得を支援するための制度。会社指定の公的資格を取得した場合に「資格取得一時金」が支給。指定する資格の資格維持費用（協会費や更新費用など）の負担も会社が支援。
◆語学力向上プログラム：社員の自発的な語学学習を支援するための制度。指定学習機関の受講料補填や法人契約による費用の割引を受けられます。
【働き方】
◇「働きがいのある企業ランキング2025」byOpenWorkで 第６位にランクイン（5年連続のトップ10入り）◇
2017年度よりワークスタイル変革『ABeam Business Athlete®』を実施し、Smart Work（働き方改革）、Diversity & Inclusion、Well-Being（健康経営）の3つの観点から、社員一人ひとりが生産性高く、付加価値の高いコンサルティングサービスを提供するために、様々な施策を実行しています。
＜制度＞
◆フレックス制度：コアタイムのないフレックス制度。時短勤務との併用が可能。
◆フリーロケーション制度：自宅やオフィス・クライアント先など、最適な執務場所を柔軟に選択可能。
◆フルリモート制度：完全なリモートワークで、出社はせずに自宅で働くことができます。
◆短日勤務制度：介護、育児、自己研鑽を理由とした週4勤務を認めています。
◆時短勤務制度：1日の標準労働時間を最大3時間短縮できます。フレックス制度との併用が可能。
◆副業制度：イノベーションの創出につなげることを目的に、自己成長の機会を幅広く提供。
◆自己研鑽休職制度：大学院での学位取得または国際貢献活動への参加において1〜2年程度の休職を認める。
＜認定＞
・女性活躍推進法に基づき厚生労働大臣より「えるぼし」企業として、最上位の３段階目を認定
・子育てサポート企業として厚生労働省より「くるみん」を認定
・仕事と介護を両立する職場環境の整備に取り組む企業としてシンボル「トモニンマーク」を掲げています。
・経済産業省より優良な健康経営を実践している法人として「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」を認定
業務内容
【組織について】
同社 Corporate Finance & Transformation SUは、Strategy & Transaction／PMI・カーブアウト／Transformation の 3 領域で構成されています。
PMI・カーブアウト領域は、M&A後の変革を「構想から定着」まで一気通貫で支援する、実行フェーズ特化のコンサルティングチームです。
PMI・カーブアウトの現場において、ビジネス構想／業務・組織設計／制度・会計基盤整備／移行・定着支援を一気通貫で担い、CxO直下の戦略実行をリードしています。
今期は特に、以下2領域に注力して採用を強化しています：
・PMI・カーブアウト全般：トランザクション後の変革をリードできる人材
・会計領域の専門人材：単体・連結会計、管理会計、業務スタンドアロンなどに強みを持つ人材
【業務内容】
M&Aのポストフェーズ（PMI・カーブアウト）において、統合・分離の構想策定から、Day1/Day100設計、分科会推進、制度・管理会計対応、TSA・再編支援まで、構想から移行・定着まで一気通貫でリードしていただきます。
以下のような具体業務を想定しています：
■IMO/SMO支援
・統合方針整理、統合実現に向けたPMI計画策定（Day1／Day100）
・カーブアウト計画の策定（全体方針、TOM設計、実行計画策定）
・組織再編の方針整理および計画策定
・分科会進捗・課題管理、横串課題対応（組織設計、ガバナンス、広報・総務関連）
・シナジー施策の検討、KPIモニタリング体制の構築と運用
■経理財務分科会（Finance）
・制度会計対応（連結決算体制構築、会計方針差異の調整、勘定科目マッピング、連結パッケージ設計、開示準備）
・管理会計対応（予実管理、業績報告体制の構築）
・決算期統一／早期化への対応
・経理財務領域の進捗・課題管理
※会計士・経理実務経験者の方は、PMI・カーブアウト未経験でも応募可能です。実務を通じてM&A変革プロジェクトに挑戦いただけます。
【入社後のアサイン想定プロジェクト】
・非中核事業のカーブアウト支援
・グループ再編に伴う統合PMI支援
・上場準備を見据えたスタンドアロン設計支援
・クロスボーダーPMI支援
・TSA終了に向けたバックオフィス独立化支援
・グループ内子会社統合に伴う業務・人材再配置支援
・PMI後のトランスフォーメーション支援
おすすめポイント
Recommendation point
【アビームコンサルティングの魅力】
◆日本にヘッドクオーターを置く、日本発アジア発のグローバルコンサルティングファーム
経済成長著しいアジアを中心として、世界各地に広がるグローバルネットワークを有し、日本企業の海外展開を支援し続けています。
欧米流のグローバルスタンダードを単に当てはめるのではなく、日本企業の意思を尊重しつつ、現地の価値観（文化や慣習）を重視した日本流のコンサルティングスタイルをとることが特徴です。日本に本社があるからこそ、日本本社のコンサルタントが世界各地に飛び、現地のコンサルタントとチームを組みながらプロジェクトをリードし、新たなソリューションを生み出し提供しています。
また、日系企業の良さでもある人を育てる文化、チームワークを大切にする風土があり、個々では生み出せない大きな成果を出すために、メンバーと協力しながらチームで働く風土もあります。
◆クライアントとともに伴走し、変革を生み出すところまで支援する「リアルパートナー」を理念としている
どんなに厳しい局面でも、クライアントの目標達成を第一に考え、責任を持って最後まで一緒にやりきることを大切にしています。単に利益だけを追い求めるのではなく、中長期的な関係性も重視する。その結果として、各業界のリーディングカンパニーであるクライアントから、高いリピートオーダー率を獲得しています。
◆ITを活用した企業変革に強みを持ち、SAP領域においても業界トップクラスの実績有り
全世界で6,400超、日本国内では企業最多である5,399件のSAP認定コンサルタント資格を取得しています。同様に、SAP S/4HANA®認定コンサルタント資格についても日本国内企業として最多である3,200件を取得しています。プロジェクトの実績や蓄積されたノウハウを活かして、お客様へ最適なSAPコンサルティングサービスを提供しています。
企業情報
- 掲載企業名
- アビームコンサルティング株式会社
- 住所
- 東京都中央区八重洲二丁目2番1号 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
- 事業内容
- アビームコンサルティングは、戦略立案・構想策定から、業務改革・設計、システム開発・導入まですべての領域を手掛ける日本発の総合系コンサルティングファームです。
全業界、全業務領域におけるコンサルティングサービスを提供していることから、組織は業界（インダストリー）と業務領域（サービスライン）の2軸で構成されています。プロジェクトでは、インダストリーとサービスラインのコンサルタントが一つのチームとなり、クライアントにワンストップで、最適なコンサルティングサービスを提供しています。
また同社は、日本発、アジア発のNo.1グローバルコンサルティングファームを目指し、アジアを中心とした海外ネットワークをを通じて、それぞれの国や地域に即したグローバル・サービスを提供しています。
各国の拠点には、国・地域特有の法制度、商習慣、文化や風土を理解した経験豊富なコンサルタントが多数在籍し、豊富な支援実績で培われたベストプラクティスや方法論を熟知する日本のコンサルタントと協働する“ハイブリット体制”で、各地域に密着した、実現性の高い提案・実行力でクライアントを支援しています。
＜事業内容＞
■マネジメントコンサルティング（経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス）
■ビジネスプロセス コンサルティング（業務改革・組織改革・アウトソーシング）
■ITコンサルティング（IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守）
■アウトソーシング
＜事業所＞（2024年10月1日現在）
■29拠点（国内：東京本社、仙台、名古屋、大阪、沖縄／海外：アジア、アメリカ、ヨーロッパの各国）
■連携パートナー拠点数：132拠点
【キャリア構築・サポート制度】
インダストリーあるいはサービスラインいずれかの部署に属し、クライアントサービスに従事します。
キャリアが上位に進むにつれ、プロジェクト全体を見るために必要な経営知識やプロジェクトのマネジメント力、より高度な問題解決能力などが求められます。
◆カウンセリング制度：所属部署の上位者（管理職）がカウンセラーとなり、中長期的な視点からキャリア構築をサポート。
◆社内公募制度：社員本人の自発的・積極的なキャリア形成のため、部門異動の意向を重視し認める。
◆海外駐在員公募制度：海外での自主的なキャリア形成の機会を提供し、グローバル感覚の醸成支援を行うことを目的とした海外駐在の公募制度。
【教育研修】
人材育成を支える仕組みとして、アビームには豊富な教育・研修制度があります。
◆中途入社研修：アビームのコンサルタントとして必要な知識や考え方の基礎を習得するために、入社直後に受講。
◆キャリアステージに応じた研修：基礎から応用までの知識・スキルを、必要なタイミングで受講できるよう設計されています。プロジェクトで培ってきたノウハウが詰まった、実践的で即効性の高いプログラムです。
◆資格取得支援制度：社員の自己学習・資格取得を支援するための制度。会社指定の公的資格を取得した場合に「資格取得一時金」が支給。指定する資格の資格維持費用（協会費や更新費用など）の負担も会社が支援。
◆語学力向上プログラム：社員の自発的な語学学習を支援するための制度。指定学習機関の受講料補填や法人契約による費用の割引を受けられます。
【働き方】
◇「働きがいのある企業ランキング2025」byOpenWorkで 第６位にランクイン（5年連続のトップ10入り）◇
2017年度よりワークスタイル変革『ABeam Business Athlete®』を実施し、Smart Work（働き方改革）、Diversity & Inclusion、Well-Being（健康経営）の3つの観点から、社員一人ひとりが生産性高く、付加価値の高いコンサルティングサービスを提供するために、様々な施策を実行しています。
＜制度＞
◆フレックス制度：コアタイムのないフレックス制度。時短勤務との併用が可能。
◆フリーロケーション制度：自宅やオフィス・クライアント先など、最適な執務場所を柔軟に選択可能。
◆フルリモート制度：完全なリモートワークで、出社はせずに自宅で働くことができます。
◆短日勤務制度：介護、育児、自己研鑽を理由とした週4勤務を認めています。
◆時短勤務制度：1日の標準労働時間を最大3時間短縮できます。フレックス制度との併用が可能。
◆副業制度：イノベーションの創出につなげることを目的に、自己成長の機会を幅広く提供。
◆自己研鑽休職制度：大学院での学位取得または国際貢献活動への参加において1〜2年程度の休職を認める。
＜認定＞
・女性活躍推進法に基づき厚生労働大臣より「えるぼし」企業として、最上位の３段階目を認定
・子育てサポート企業として厚生労働省より「くるみん」を認定
・仕事と介護を両立する職場環境の整備に取り組む企業としてシンボル「トモニンマーク」を掲げています。
・経済産業省より優良な健康経営を実践している法人として「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」を認定
- 設立年月日
- 1981年(昭和56年)4月1日
- 資本金
- 62億円
- 売上高
- （連結）
2024年3月期 1,408億円
2023年3月期 1,217億円
2022年3月期 991億円
- 代表者名
- 代表取締役社長 山田 貴博
- 従業員数
- 8,278名 (2024年4月1日現在 連結)
7,523名 (2023年4月1日現在 連結)
