アビームコンサルティングは、戦略立案・構想策定から、業務改革・設計、システム開発・導入まですべての領域を手掛ける日本発の総合系コンサルティングファームです。
全業界、全業務領域におけるコンサルティングサービスを提供していることから、組織は業界（インダストリー）と業務領域（サービスライン）の2軸で構成されています。プロジェクトでは、インダストリーとサービスラインのコンサルタントが一つのチームとなり、クライアントにワンストップで、最適なコンサルティングサービスを提供しています。
また同社は、日本発、アジア発のNo.1グローバルコンサルティングファームを目指し、アジアを中心とした海外ネットワークをを通じて、それぞれの国や地域に即したグローバル・サービスを提供しています。
各国の拠点には、国・地域特有の法制度、商習慣、文化や風土を理解した経験豊富なコンサルタントが多数在籍し、豊富な支援実績で培われたベストプラクティスや方法論を熟知する日本のコンサルタントと協働する“ハイブリット体制”で、各地域に密着した、実現性の高い提案・実行力でクライアントを支援しています。
＜事業内容＞
■マネジメントコンサルティング（経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス）
■ビジネスプロセス コンサルティング（業務改革・組織改革・アウトソーシング）
■ITコンサルティング（IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守）
■アウトソーシング
＜事業所＞（2024年10月1日現在）
■29拠点（国内：東京本社、仙台、名古屋、大阪、沖縄／海外：アジア、アメリカ、ヨーロッパの各国）
■連携パートナー拠点数：132拠点
【キャリア構築・サポート制度】
インダストリーあるいはサービスラインいずれかの部署に属し、クライアントサービスに従事します。
キャリアが上位に進むにつれ、プロジェクト全体を見るために必要な経営知識やプロジェクトのマネジメント力、より高度な問題解決能力などが求められます。
◆カウンセリング制度：所属部署の上位者（管理職）がカウンセラーとなり、中長期的な視点からキャリア構築をサポート。
◆社内公募制度：社員本人の自発的・積極的なキャリア形成のため、部門異動の意向を重視し認める。
◆海外駐在員公募制度：海外での自主的なキャリア形成の機会を提供し、グローバル感覚の醸成支援を行うことを目的とした海外駐在の公募制度。
【教育研修】
人材育成を支える仕組みとして、アビームには豊富な教育・研修制度があります。
◆中途入社研修：アビームのコンサルタントとして必要な知識や考え方の基礎を習得するために、入社直後に受講。
◆キャリアステージに応じた研修：基礎から応用までの知識・スキルを、必要なタイミングで受講できるよう設計されています。プロジェクトで培ってきたノウハウが詰まった、実践的で即効性の高いプログラムです。
◆資格取得支援制度：社員の自己学習・資格取得を支援するための制度。会社指定の公的資格を取得した場合に「資格取得一時金」が支給。指定する資格の資格維持費用（協会費や更新費用など）の負担も会社が支援。
◆語学力向上プログラム：社員の自発的な語学学習を支援するための制度。指定学習機関の受講料補填や法人契約による費用の割引を受けられます。
【働き方】
◇「働きがいのある企業ランキング2025」byOpenWorkで 第６位にランクイン（5年連続のトップ10入り）◇
2017年度よりワークスタイル変革『ABeam Business Athlete®』を実施し、Smart Work（働き方改革）、Diversity & Inclusion、Well-Being（健康経営）の3つの観点から、社員一人ひとりが生産性高く、付加価値の高いコンサルティングサービスを提供するために、様々な施策を実行しています。
＜制度＞
◆フレックス制度：コアタイムのないフレックス制度。時短勤務との併用が可能。
◆フリーロケーション制度：自宅やオフィス・クライアント先など、最適な執務場所を柔軟に選択可能。
◆フルリモート制度：完全なリモートワークで、出社はせずに自宅で働くことができます。
◆短日勤務制度：介護、育児、自己研鑽を理由とした週4勤務を認めています。
◆時短勤務制度：1日の標準労働時間を最大3時間短縮できます。フレックス制度との併用が可能。
◆副業制度：イノベーションの創出につなげることを目的に、自己成長の機会を幅広く提供。
◆自己研鑽休職制度：大学院での学位取得または国際貢献活動への参加において1〜2年程度の休職を認める。
＜認定＞
・女性活躍推進法に基づき厚生労働大臣より「えるぼし」企業として、最上位の３段階目を認定
・子育てサポート企業として厚生労働省より「くるみん」を認定
・仕事と介護を両立する職場環境の整備に取り組む企業としてシンボル「トモニンマーク」を掲げています。
・経済産業省より優良な健康経営を実践している法人として「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」を認定
業務内容
【組織について】
同社は、ビジネス×テクノロジー力を駆使し、社会や企業を変革させるプロフェッショナルチームです。
主に6つの事業領域でコンサルティングを行っています。
①テクノロジーを活用した価値創出コンサルティング
②AI/データ利活用コンサルティング
③クラウドテクノロジーコンサルティング
④セキュリティコンサルティング
⑤ITマネジメントコンサルティング
⑥テクノロジートランスフォーメーションコンサルティング
本求人では①テクノロジーを活用した価値創出コンサルティングを推進いただくメンバーを募集しています。
１）事業創出アプローチ、プロダクト/サービスデザインアプローチ、アーキテクチャ戦略策定、エコシステム化戦略など、高度なデザインとアーキテクチャの方法論を用いて、社会や企業の未来創造/”ありたい姿”の具現化を支援する職種です。また、未来への投資として、今後発生しうる技術や方法論を用いた戦略と戦術、より優れたデザイン、アーキテクチャを探求し、社内外に得たナレッジを提供し続けることもミッションの１つとして掲げています。
- ①デジタル事業共創リード
- ②アジャイル/DevOpsエキスパート
２）「テクノロジーとイノベーションで社会に貢献」をPurposeに掲げ、クライアントが直面する前例のない社会課題・経営課題を、テクノロジーやAIによって解決するコンサルティングサービスを提供しています。
- ③ビジネスプロデューサー
- ④デザインコンサルタント
３）新たなデジタル技術（生成AI・web3・メタバース等）を活用した新規事業開発・サービス開発を推進します。
- ⑤エマージングテクノロジーコンサルタント
【入社後のアサイン想定プロジェクト】
＜デジタル事業共創リード＞
デジタル事業共創リードは、お客様へのコンサルティングサービス提供はもちろんのこと、未来の企業・社会に求められる姿を描き、それを実現するためのデザインとアーキテクチャ、そこに至るためのアプローチを再現可能な実践知として獲得することを目的にプロジェクトを推進します。
・デジタルを活用した事業創出（事業アイデア探索、事業計画策定、サービスデザイン、サービス実現、アーキテクチャ構想、事業永続化に向けたマーケティング、組織設立、エコパートナー協業）の支援
・新たなビジネスモデル（事業会社との共創事業立上を含む）の探求
様々な業界で活用できる知見を持っているが、その価値を認識できていなかったり、認識していてもうまく価値に変えられていない企業が日本には多数存在しています。
価値のある知見を発見し、新規事業として事業アイデア着想からサービス開発、アーキテクチャの構築、事業立ち上げ、市場投入後の事業拡大/永続化まで一貫して支援するプロジェクトを実施しています。
また、ここで獲得した実践知をもとに、持続的な事業成長を支える事業開発アプローチを開発・整備し、社内外に展開・発表することも役割の１つです。
<アジャイル/DevOpsエキスパート>
アジャイル/DevOpsエキスパートは、お客様へのコンサルティングサービス提供はもちろんのこと、未来の企業・社会に求められる姿を描き、それを実現するためのデザインとアーキテクチャ、そこに至るためのアプローチを再現可能な実践知として獲得することを目的にプロジェクトを推進します。
・事業をプロダクトの集合体としてとらえ、企業がアジリティを向上し顧客により優れた価値を継続的に提供していく考え方の定着およびプロセス構築
プロジェクト型で事業を展開したものの、プロジェクトが終了するとその後の事業環境変化に追随できず、ITシステムは陳腐化し数年後には作り直しをしなければならず、機動力を失ってしまう問題が発生しています。
継続的に顧客価値を最大化していく考え方の定着、それを支える組織構造、文化、マインドセット、実現のためのアーキテクチャ、品質確保のための継続的な改善プロセス構築支援を提供しています。
また、ここで獲得した実践知をビジネス、テクノロジー、文化など企業を構成する要素の変革アプローチとして開発・整備し、社内外に展開・発表することも役割の１つです。
＜ビジネスプロデューサー＞
社会課題や経営課題の解決に向け、AIをはじめとするデジタルテクノロジーを活用したビジネスの企画・推進を行います。
・異なる専門性を持つ社内外のステークホルダを巻き込み・柔軟に協業しながら、当事者意識もってプロジェクト・事業を推進/実行できる方
・クライアントが求める事業の成功イメージを具現化し、その実現向けた事業推進/プロジェクト推進を行いたい方
・常に変化し続けるクライアントの事業環境/ビジネスモデルやテクノロジーを把握・吸収し続け、課題解決に取り組みたい方
・国内外の社会課題に対する関心を持ち、それらの解決に取り組みたい方
・データサイエンスに基づく提言を通じて、DXによるイノベーションと競争力の向上をもたらしたい方
・クライアントの経営層から情報を収集し、組織/業務/意識の改革に向けてDX戦略・ロードマップの策定や施策実行をしたい方
＜デザインコンサルタント：エクスペリエンスデザイナー＞
ビジネス環境が急速に変化するなかで、人間中心設計（HCD）やデザイン思考を活用し、顧客価値を最大化するサービスやプロダクトの創出を支援しています。
・人間中心設計（HCD）やデザイン思考を活用して、新しいサービスやプロダクトの創出を実行できる方を募集します。
・ユーザー視点とビジネス視点を両立しながら、新しい価値を創造したい方
・チームで協力しながら、クライアントと共に課題解決に取り組める方
・デザイン思考やHCDを実践しながら、スキルアップしたい方
・新しい手法やツールを学び、積極的に活用できる方
＜デザインコンサルタント：UIデザイナー＆UXストラテジスト＞
ビジネス環境が急速に変化するなかで、人間中心設計（HCD）やデザイン思考を活用し、顧客価値を最大化するサービスやプロダクトの創出を支援しています。
エンジニアやビジネスコンサルタントと連携し、サービス価値を高めることができる方を募集します。
・UIデザインのみに留まらず、サービスの価値を向上させる視点を持っている
・クライアントの課題を理解し、デザインの力でビジネスに貢献したいと考えている
・コンサルタントやエンジニアと協業しながら、最適なUX/UIを実現できる
・新しい技術やトレンドに対して、学び続ける意欲がある
＜エマージングテクノロジーコンサルタント＞
新たなテクノロジー（生成AI・web3・メタバース）を活用した新規事業企画・戦略策定～実現を支援します。
またこれらに加え、新たなテクノロジーの探索および自社サービス開発・プレゼンスの向上も担います。
・生成AI・web3・メタバースを活用した新規事業戦略立案
・生成AI・web3・メタバースを活用したソリューションデザイン、顧客体験設計
・ITアーキテクチャーデザイン（新たなテクノロジーと既存テクノロジーを適切に組合わせ）
・IT実現支援
・新たなデジタル技術の市場動向調査
・新たなデジタル技術を活用したイノベーション探索とアイディエーション
・新たなデジタル技術分野におけるマーケットリレーションの確立（アライアンスパートナー探索とエコシステム形成）
・セールス活動
おすすめポイント
Recommendation point
【アビームコンサルティングの魅力】
◆日本にヘッドクオーターを置く、日本発アジア発のグローバルコンサルティングファーム
経済成長著しいアジアを中心として、世界各地に広がるグローバルネットワークを有し、日本企業の海外展開を支援し続けています。
欧米流のグローバルスタンダードを単に当てはめるのではなく、日本企業の意思を尊重しつつ、現地の価値観（文化や慣習）を重視した日本流のコンサルティングスタイルをとることが特徴です。日本に本社があるからこそ、日本本社のコンサルタントが世界各地に飛び、現地のコンサルタントとチームを組みながらプロジェクトをリードし、新たなソリューションを生み出し提供しています。
また、日系企業の良さでもある人を育てる文化、チームワークを大切にする風土があり、個々では生み出せない大きな成果を出すために、メンバーと協力しながらチームで働く風土もあります。
◆クライアントとともに伴走し、変革を生み出すところまで支援する「リアルパートナー」を理念としている
どんなに厳しい局面でも、クライアントの目標達成を第一に考え、責任を持って最後まで一緒にやりきることを大切にしています。単に利益だけを追い求めるのではなく、中長期的な関係性も重視する。その結果として、各業界のリーディングカンパニーであるクライアントから、高いリピートオーダー率を獲得しています。
◆ITを活用した企業変革に強みを持ち、SAP領域においても業界トップクラスの実績有り
全世界で6,400超、日本国内では企業最多である5,399件のSAP認定コンサルタント資格を取得しています。同様に、SAP S/4HANA®認定コンサルタント資格についても日本国内企業として最多である3,200件を取得しています。プロジェクトの実績や蓄積されたノウハウを活かして、お客様へ最適なSAPコンサルティングサービスを提供しています。
企業情報
- 掲載企業名
- アビームコンサルティング株式会社
- 住所
- 東京都中央区八重洲二丁目2番1号 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
- 事業内容
- アビームコンサルティングは、戦略立案・構想策定から、業務改革・設計、システム開発・導入まですべての領域を手掛ける日本発の総合系コンサルティングファームです。
全業界、全業務領域におけるコンサルティングサービスを提供していることから、組織は業界（インダストリー）と業務領域（サービスライン）の2軸で構成されています。プロジェクトでは、インダストリーとサービスラインのコンサルタントが一つのチームとなり、クライアントにワンストップで、最適なコンサルティングサービスを提供しています。
また同社は、日本発、アジア発のNo.1グローバルコンサルティングファームを目指し、アジアを中心とした海外ネットワークをを通じて、それぞれの国や地域に即したグローバル・サービスを提供しています。
各国の拠点には、国・地域特有の法制度、商習慣、文化や風土を理解した経験豊富なコンサルタントが多数在籍し、豊富な支援実績で培われたベストプラクティスや方法論を熟知する日本のコンサルタントと協働する“ハイブリット体制”で、各地域に密着した、実現性の高い提案・実行力でクライアントを支援しています。
＜事業内容＞
■マネジメントコンサルティング（経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス）
■ビジネスプロセス コンサルティング（業務改革・組織改革・アウトソーシング）
■ITコンサルティング（IT戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守）
■アウトソーシング
＜事業所＞（2024年10月1日現在）
■29拠点（国内：東京本社、仙台、名古屋、大阪、沖縄／海外：アジア、アメリカ、ヨーロッパの各国）
■連携パートナー拠点数：132拠点
【キャリア構築・サポート制度】
インダストリーあるいはサービスラインいずれかの部署に属し、クライアントサービスに従事します。
キャリアが上位に進むにつれ、プロジェクト全体を見るために必要な経営知識やプロジェクトのマネジメント力、より高度な問題解決能力などが求められます。
◆カウンセリング制度：所属部署の上位者（管理職）がカウンセラーとなり、中長期的な視点からキャリア構築をサポート。
◆社内公募制度：社員本人の自発的・積極的なキャリア形成のため、部門異動の意向を重視し認める。
◆海外駐在員公募制度：海外での自主的なキャリア形成の機会を提供し、グローバル感覚の醸成支援を行うことを目的とした海外駐在の公募制度。
【教育研修】
人材育成を支える仕組みとして、アビームには豊富な教育・研修制度があります。
◆中途入社研修：アビームのコンサルタントとして必要な知識や考え方の基礎を習得するために、入社直後に受講。
◆キャリアステージに応じた研修：基礎から応用までの知識・スキルを、必要なタイミングで受講できるよう設計されています。プロジェクトで培ってきたノウハウが詰まった、実践的で即効性の高いプログラムです。
◆資格取得支援制度：社員の自己学習・資格取得を支援するための制度。会社指定の公的資格を取得した場合に「資格取得一時金」が支給。指定する資格の資格維持費用（協会費や更新費用など）の負担も会社が支援。
◆語学力向上プログラム：社員の自発的な語学学習を支援するための制度。指定学習機関の受講料補填や法人契約による費用の割引を受けられます。
【働き方】
◇「働きがいのある企業ランキング2025」byOpenWorkで 第６位にランクイン（5年連続のトップ10入り）◇
2017年度よりワークスタイル変革『ABeam Business Athlete®』を実施し、Smart Work（働き方改革）、Diversity & Inclusion、Well-Being（健康経営）の3つの観点から、社員一人ひとりが生産性高く、付加価値の高いコンサルティングサービスを提供するために、様々な施策を実行しています。
＜制度＞
◆フレックス制度：コアタイムのないフレックス制度。時短勤務との併用が可能。
◆フリーロケーション制度：自宅やオフィス・クライアント先など、最適な執務場所を柔軟に選択可能。
◆フルリモート制度：完全なリモートワークで、出社はせずに自宅で働くことができます。
◆短日勤務制度：介護、育児、自己研鑽を理由とした週4勤務を認めています。
◆時短勤務制度：1日の標準労働時間を最大3時間短縮できます。フレックス制度との併用が可能。
◆副業制度：イノベーションの創出につなげることを目的に、自己成長の機会を幅広く提供。
◆自己研鑽休職制度：大学院での学位取得または国際貢献活動への参加において1〜2年程度の休職を認める。
＜認定＞
・女性活躍推進法に基づき厚生労働大臣より「えるぼし」企業として、最上位の３段階目を認定
・子育てサポート企業として厚生労働省より「くるみん」を認定
・仕事と介護を両立する職場環境の整備に取り組む企業としてシンボル「トモニンマーク」を掲げています。
・経済産業省より優良な健康経営を実践している法人として「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」を認定
- 設立年月日
- 1981年(昭和56年)4月1日
- 資本金
- 62億円
- 売上高
- （連結）
2024年3月期 1,408億円
2023年3月期 1,217億円
2022年3月期 991億円
- 代表者名
- 代表取締役社長 山田 貴博
- 従業員数
- 8,278名 (2024年4月1日現在 連結)
7,523名 (2023年4月1日現在 連結)
