日立製作所は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。
金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケアなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューション(※)を通じてお客さまや社会の課題を解決します。
グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。
(※)Lumada（ルマーダ）：顧客のデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するための、日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション、サービス、テクノロジーの総称。同社は大量のデータを活用して世の中に向けてイノベーションを創出するビジネスとして、2016年にLumada事業を立ち上げました。
【人事・評価制度】
日立は社員全員が主体的にキャリア形成に取り組めるように「ジョブ型人財マネジメント」を採用しています。
ジョブ型とは、会社が職務や必要なスキルなどを明確にして、その仕事を担える人財を年齢や属性にかかわらず本人の意欲や能力に応じて登用していく仕組みです。そうすることで、社員がそれぞれの専門性を生かした形で働けるようになり、仕事の内容や遂行能力に応じて適正に処遇も決定されます。
【教育研修】
社員一人ひとりの成長ステップにあわせた多岐に亘る研修プログラムを用意しています。
受講必須の研修に加えて、選抜型の研修や、本人が学びたいプログラムを選択し、上司と相談して受講する研修もあります。
自主的な学習意欲を大切にしており、キャリア開発や自己啓発学習を支援するプログラムも充実しています。
◆ビジネス：階層別研修・職能別研修
◆グルーバル：語学教育・海外業務研修・MBA派遣
◆テクノロジー：IT技術研修
◆学習支援：LPX(学習体験プラットフォーム：希望する学習をもとにAIが学習を提供するプラットフォーム)
など
【働き方】
多様な人財がいきいきと働き成果を発揮できるよう、働き方改革を推進しています。
また、仕事とプライベートの両立支援や働きやすい職場環境の整備も進めています。
◆フレックスタイム勤務
◆在宅勤務、スポットリモートワーク
◆短時間勤務（原則６、6.5、7時間）
◆育児・仕事両立支援金（子1人につき最大10万円/年、小学3年修了まで）
◆コンシェルジュ（保活、介護）
◆セミナー開催（プレパパ・プレママ、産休前復職支援、介護との両立支援）
◆長時間労働・過重労働の防止（平日深夜および休日のメール発信を原則禁止、等）
など
＜表彰および認定＞
・厚生労働省の「次世代育成支援対策推進法」認定マーク『くるみん』を取得
・女性活躍推進法に基づく取り組みの優良企業として、厚生労働省の認定マーク『えるぼし』を取得
・「女性が活躍する会社BEST100」by日経WOMANにおいて4年連続業種別 1位 を獲得
業務内容
【職務概要】
・自然言語処理技術の研究開発、特許出願、研究レポート・論文執筆
・事業部・顧客への技術プレゼン・提案、製品試作・実証実験等の提案・実施
・自然言語処理技術の研究ファンド提案
・研究チームのリード、後進の研究指導
【携わる事業・ビジネス・サービス・製品など】
現在のところ、中央省庁・自治体や金融機関などのお客様を中心とした業務システム／サービス製品において、文書処理・対話ログ分析などで技術貢献しています。
一方、日立グループ内での自然言語処理技術ニーズは幅広く、それらの日立グループ企業を通してさまざまなお客様向けの業務システム応用でも貢献しています。
【仕事の魅力・やりがい・キャリアパス】
日立の自然言語処理関連の製品・ソリューション向け研究開発に幅広く関われるポジションです。
社会からの技術ニーズを事業部と議論しながら研究開発ロードマップを検討し、そのための最先端の技術開発をチーム一丸となって進めていける裁量の多い業務となります。
日立グループの関連製品のみならず、グループ内での技術利活用にも貢献が期待されています。学位取得支援制度あり。
部としても積極的な取得を推進しています。
【ミッション／期待する役割・責任】
機械学習・深層学習技術を応用した自然言語処理技術（対話処理も含む）の研究開発を担当いただきながら、チームメンバー・後進の研究・技術開発指導を行っていただくことも期待します。
いずれはチームを引っ張るリーダーとなっていただき、研究戦略検討やNLP技術を活用する新サービス・事業の構想なども担っていただくことを期待します。
【配属組織名】
研究開発グループ デジタルサービス研究統括本部 先端AIイノベーションセンタ メディア知能処理研究部
【配属組織について（概要・ミッション）】
当部署は、自然言語処理技術およびその応用ソリューション技術の研究開発を通して、日立グループおよび顧客企業の事業に貢献することがミッションです。
現在でも、日立グループ内で利用されている、また日立グループからお客様に製品提供されている業務システムやサービスなどへの自然言語処理技術の応用のほか、新事業創生に繋がる自然言語処理技術の研究開発を行っています。
おすすめポイント
Recommendation point
子育てをしながら働く従業員が、さらに能力を発揮することができる環境を実現するために、
2016年10月1日から「育児・仕事両立支援金」制度を導入し、2018年度には社員の子どもの保育園への入園を支援する
情報提供サービス「保活コンシェルジュ」をスタートしました。
社会課題となっている待機児童問題を受け、入園までの活動をサポートすることにより、
出産休暇・育児休暇からのスムーズな復職を支援し、安心して仕事と子育てを両立できる環境を整備しています。
さらに、高齢化の進行に伴い、家庭で介護を担う従業員の増加が予測されることから、
2018年度に「介護・仕事両立ポイント」制度を新設し、仕事と介護を両立する従業員への金銭的支援を強化したほか、
「意識調査」や「両立セミナー」の開催を通じて、介護と両立しながら仕事を続けることの重要性や
両立のためのノウハウを伝えるなど両立に関する啓発を進めています。
企業情報
- 掲載企業名
- 株式会社 日立製作所
- 住所
- 東京都千代田区丸の内一丁目6番6号
- 事業内容
- 日立製作所は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。
金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケアなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューション(※)を通じてお客さまや社会の課題を解決します。
グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。
(※)Lumada（ルマーダ）：顧客のデータから価値を創出し、デジタルイノベーションを加速するための、日立の先進的なデジタル技術を活用したソリューション、サービス、テクノロジーの総称。同社は大量のデータを活用して世の中に向けてイノベーションを創出するビジネスとして、2016年にLumada事業を立ち上げました。
【人事・評価制度】
日立は社員全員が主体的にキャリア形成に取り組めるように「ジョブ型人財マネジメント」を採用しています。
ジョブ型とは、会社が職務や必要なスキルなどを明確にして、その仕事を担える人財を年齢や属性にかかわらず本人の意欲や能力に応じて登用していく仕組みです。そうすることで、社員がそれぞれの専門性を生かした形で働けるようになり、仕事の内容や遂行能力に応じて適正に処遇も決定されます。
【教育研修】
社員一人ひとりの成長ステップにあわせた多岐に亘る研修プログラムを用意しています。
受講必須の研修に加えて、選抜型の研修や、本人が学びたいプログラムを選択し、上司と相談して受講する研修もあります。
自主的な学習意欲を大切にしており、キャリア開発や自己啓発学習を支援するプログラムも充実しています。
◆ビジネス：階層別研修・職能別研修
◆グルーバル：語学教育・海外業務研修・MBA派遣
◆テクノロジー：IT技術研修
◆学習支援：LPX(学習体験プラットフォーム：希望する学習をもとにAIが学習を提供するプラットフォーム)
など
【働き方】
多様な人財がいきいきと働き成果を発揮できるよう、働き方改革を推進しています。
また、仕事とプライベートの両立支援や働きやすい職場環境の整備も進めています。
◆フレックスタイム勤務
◆在宅勤務、スポットリモートワーク
◆短時間勤務（原則６、6.5、7時間）
◆育児・仕事両立支援金（子1人につき最大10万円/年、小学3年修了まで）
◆コンシェルジュ（保活、介護）
◆セミナー開催（プレパパ・プレママ、産休前復職支援、介護との両立支援）
◆長時間労働・過重労働の防止（平日深夜および休日のメール発信を原則禁止、等）
など
＜表彰および認定＞
・厚生労働省の「次世代育成支援対策推進法」認定マーク『くるみん』を取得
・女性活躍推進法に基づく取り組みの優良企業として、厚生労働省の認定マーク『えるぼし』を取得
・「女性が活躍する会社BEST100」by日経WOMANにおいて4年連続業種別 1位 を獲得
- 設立年月日
- 大正9年(1920年)2月1日【創業:明治43年(1910年)】
- 資本金
- 463,417百万円(2024年3月末現在)
- 売上高
- 1,756,937百万円(2024年3月期)
連結：9,728,716百万円(2024年3月期)
- 代表者名
- 代表執行役 執行役社長兼CEO 小島 啓二
- 従業員数
- 28,111名(2024年3月末現在)
連結：268,655名(2024年3月末現在)
- 契約上の業種
- 製造業
