同社は世界4大会計事務所(Big4)の一角として世界150以上の国、約40万以上のメンバーで構成するEYの日本におけるメンバーファームです。
さまざまな分野の専門性を有するプロフェッショナルがグローバルに連携し、
企業が抱える経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で最適なアドバイザリーサービスを総合的に提供しています。
＜サービス＞
■セクター
■クロスセクター
■ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション
■M&A(トランザクション・アンド・コーポレートファイナンス)
■リスク・コンサルティング
■テクノロジー
■ピープル・コンサルティング
【EYSCの特徴】
・「Building a better working world～より良い社会の構築をめざして」をパーパス(存在意義)として掲げ、
”社会課題×経営課題を解決できるファーム”として市場において唯一無二の存在を目指しています。
・自然とコラボレーティブな人たちが集まる企業カルチャーで、活発にコミュニケーションを交わしながら協働しています。
組織の壁を超えた横断的なコミュニケーションが当たり前で、日本国内にとどまらず、グローバルな規模での連携も珍しくありません。
強いグローバルネットワークとリーダーシップの下、色々なことに挑戦できる環境、発言できる環境があります。
・各部門で案件獲得やデリバリーを遂行する会社が多い中、同社では部門のみでデリバリーをせず、必要に応じてサービスラインのチームとコラボレーションも行います。部門同士の垣根もなく、EYSCとしての考え方やデリバリーが一定に統一されていることも特徴です。
【キャリアパス】
コンサルタントの間はビジネスコンサルタント/ テクノロジーコンサルタントに所属し、数年の間にさまざまなプロジェクトにアサインされます。
シニアコンサルタントからひとつのユニットに正式配属となり、各ユニット配属後も、キャリアプランに合わせ、チーム間の異動が可能なキャリアチェンジ制度が用意されています。
■各ランクの役割
・Consultant：SC/Mからの指示のもと最大限のパフォーマンスを出す
・Senior Consultant：PJの部分領域を担当
・Manager：抽象的なクライアントからの課題に対して案件化して提案、PJマネジメントを担う
・Senior Manager：複数のManagerを束ねる
・Director：現場責任者、PJの全体統括
・Partoner/Associate Partoner：チーム全体の収益管理、責任者
＜キャリア支援＞
プロジェクトの現場でのOJTとは別にカウンセラー制度というキャリア支援制度があります。
EYでは全てのメンバーがカウンセリーとなり、年間6回以上ある上位職階のカウンセラーとの対話を通して自身が希望するキャリアの形成と個人の成長の促進を目指します。
また、新入社メンバー1名に対し、同所属・同職階・同年代のメンバー1名がバディとなり、入社後約３ヵ月間、事務的なサポートを行うバディ制度もあります。
キャリア支援のカウンセラー制度とは異なり、バディ制度は新しい職場環境に慣れるまでのサポート・相談役を身近な先輩社員が担うことで、オンボーディングを支援することが目的です。
【教育研修】
「EY Tech MBA」：仕事をしながらオンラインでのカリキュラムを受講することで、正式なMBA学位が取得できる制度です。職掌や職階、在籍期間に関係なく無料で取り組むことができます。
「EY Badges」：デジタル時代の人材育成を目的としたEYグローバル共通の社内資格認定制度です。EY社員全員が取得可能で、１つひとつのBadge取得の積み重ねが、Tech MBAにもつながるという特徴があります。
【働き方】
EYではライフスタイルに合わせた柔軟な勤務制度を導入しています。
また、女性がより働きやすい環境で生き生きと活躍できるように、EY Japanで働く全ての女性メンバーによるネットワーク「WindS」が2008年より活動しており、様々な制度の導入・利用促進のサポートなどに取り組んでいます。
■ライフイベントとキャリアの両立支援のための制度
・在宅勤務、コアなしフレックスタイム
・フレキシブルワークプログラム(短時間勤務、所定勤務日数の低減)
・ベビーシッター利用補助(会社が6割負担、小学校卒業まで) など
業務内容
TMT セクターはクライアントの経営層に最も近い立場のビジネスパートナーとして、クライアント課題の解決とその先にある社会課題の解決を目指し、多様なサービスを展開します。
TMTセクターのコンサルタントは、クライアントが抱える経営課題やニーズをつかみ、EY内の専門家と連携をしながら案件化及びプロジェクト実施を担います。近年では、業界の垣根が取り払われつつあり、他セクターとの協業で新規ビジネス立ち上げ（EV、MedTech、FinTech等）を支援することも増えています。
通常パートナークラスが担うことが多いアカウントマネジメント（日本を含むグローバル市場を対象）を早期に経験することができるのも特長です。
また、EYグローバルのセクターチームが有するナレッジやアセットを活用しながら、業界の専門家として知見蓄積及び社内外への発信も担っていただきます。
TMTセクターは9割以上が中途入社社員で構成されています。
多様な業界出身者がそれぞれの知見を持ち寄ることで、よりよいサービスを模索していくため、コンサルティング業界未経験者からのご応募も歓迎しております。
TMTセクターには3つのサブセクターを有しており、それぞれ特定の業界・クライアントに対してサービスを提供しています。
【Technology Sector】
・半導体業界
・ハイテク製造業界
・ITサービス業界
【Media & Entertainment Sector】
・広告業界
・メディア業界（放送、出版等）
・エンタメ業界（ゲーム、テーマパーク等）
【Telecom Sector】
・通信業界
TMTの各サブセクターが提供する主要サービスは以下の通りです。
【Technology Sector】
■E2Eのビジネスモデルトランスフォーメーション（ソリューションシフト・新規事業開発）
・技術ポートフォリオ戦略立案
・R&D組織設計・プロセス刷新
・先端技術の事業化プロセス設計・導入
・GTM・マーケティング戦略策定・実行伴走
・価値売り営業への変革・オファリング設計・実行伴走
■組織能力のモダナイゼーション
・マーケットインテリジェンス機能設計・導入
・データドリブン経営の実装
■戦略実行性を高めるための仕組み構築
・事業特性に適したオペレーティングモデル
・データ基盤・開発プラットフォーム
■半導体戦略
・事業戦略策定・実行伴奏
・プライシング戦略・実行伴奏
・Enterprise Archtecture戦略策定・実行伴奏
■半導体オペレーション・DX改革
・サプライチェーン改革
・半導体工場立ち上げPMO支援
・スマートファクトリー構想策定・実行伴奏
・基幹システム刷新
【Media & Entertainment Sector】
■経営戦略・事業戦略
・ビジョン・成長戦略のデザイン
・イノベーション・新規事業創出
・デジタルエンターテイメントとIP戦略 など
■IT・デジタル
・ビッグデータ分析と活用
・サイバーセキュリティとデジタルリスク管理
・先端技術の導入と活用 など
■顧客体験 (CX) ・オペレーション
・データドリブンマーケティング
・CX革新、XRによる体験強化
・マーケットインテリジェンス機能設計・導入 など
■組織・人材
・DX人材育成とデジタルアップスキリング
・人事戦略策定・実行
■ファイナンス
・コンテンツ・IP別EPM
・リカーリングモデルへのシフト
■リスクマネジメント
・全社的リスクマネジメント（ERM）構築・導入
・人権リスク・サステナビリティリスク対応強化
・ブランド・レピュテーションリスク管理 など
【Telecom Sector】
■経営戦略・事業戦略
・成長戦略策定
・新規事業創出
・ローカル5G活用による新規事業開発
■IT・デジタル
・IoT、5G技術、AI、ロボティクスなど エマージングテクノロジーの導入と活用
・ビリングシステムリプレース など
■顧客体験 (CX) ・オペレーション
・オムニチャネル戦略
・データドリブンマーケティング
・カスタマーサポート強化、UI/UX改善
・サプライチェーン最適化
■組織・人材
・組織文化の変革
・多様性とインクルージョン
■エンゲージメント向上リスクマネジメント
・全社的リスクマネジメント（ERM）構築・導入
・データプライバシー保護
・サイバーセキュリティポリシー対策（サイバー攻撃、情報漏洩など）
・事業継続計画（BCP）
おすすめポイント
Recommendation point
【売上高1兆円以上の企業を48社担当している新日本有限責任監査法人との強固な連携】
担当顧客数業界No.1(939社※注1)の新日本有限責任監査法人がグループ会社の為、連携を元に大手クライアントに対して、
アドバイザリーからアシュアランス(新日本有限監査法人の領域)まで一貫してコンサルティングを行えます。
1兆円以上も複数担当している為、新日本有限責任監査法人と連携を高めてアドバイザリー業務のサービス展開を加速しています。
※注1:エコノミスト調べ
【活発な社内連携がある風土】
他ファームでは、個人の能力に基づいたスタンドプレーが求められることが多く、
社内の仲間意識はそれほど高くない環境が多い中で、パートナー同士が数字目標達成の為、
案件の取り合いがない為、パートナー同士協力し合いチームワームのある風土が醸成されています。
社員全員が「チーム」であると考えており、全員がカルチャーを共有しようとしているため、
個々のモチベーションを高める環境が整っています。
企業情報
- 掲載企業名
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
- 住所
- 東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
- 事業内容
- 同社は世界4大会計事務所(Big4)の一角として世界150以上の国、約40万以上のメンバーで構成するEYの日本におけるメンバーファームです。
さまざまな分野の専門性を有するプロフェッショナルがグローバルに連携し、
企業が抱える経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で最適なアドバイザリーサービスを総合的に提供しています。
＜サービス＞
■セクター
■クロスセクター
■ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション
■M&A(トランザクション・アンド・コーポレートファイナンス)
■リスク・コンサルティング
■テクノロジー
■ピープル・コンサルティング
【EYSCの特徴】
・「Building a better working world～より良い社会の構築をめざして」をパーパス(存在意義)として掲げ、
”社会課題×経営課題を解決できるファーム”として市場において唯一無二の存在を目指しています。
・自然とコラボレーティブな人たちが集まる企業カルチャーで、活発にコミュニケーションを交わしながら協働しています。
組織の壁を超えた横断的なコミュニケーションが当たり前で、日本国内にとどまらず、グローバルな規模での連携も珍しくありません。
強いグローバルネットワークとリーダーシップの下、色々なことに挑戦できる環境、発言できる環境があります。
・各部門で案件獲得やデリバリーを遂行する会社が多い中、同社では部門のみでデリバリーをせず、必要に応じてサービスラインのチームとコラボレーションも行います。部門同士の垣根もなく、EYSCとしての考え方やデリバリーが一定に統一されていることも特徴です。
【キャリアパス】
コンサルタントの間はビジネスコンサルタント/ テクノロジーコンサルタントに所属し、数年の間にさまざまなプロジェクトにアサインされます。
シニアコンサルタントからひとつのユニットに正式配属となり、各ユニット配属後も、キャリアプランに合わせ、チーム間の異動が可能なキャリアチェンジ制度が用意されています。
■各ランクの役割
・Consultant：SC/Mからの指示のもと最大限のパフォーマンスを出す
・Senior Consultant：PJの部分領域を担当
・Manager：抽象的なクライアントからの課題に対して案件化して提案、PJマネジメントを担う
・Senior Manager：複数のManagerを束ねる
・Director：現場責任者、PJの全体統括
・Partoner/Associate Partoner：チーム全体の収益管理、責任者
＜キャリア支援＞
プロジェクトの現場でのOJTとは別にカウンセラー制度というキャリア支援制度があります。
EYでは全てのメンバーがカウンセリーとなり、年間6回以上ある上位職階のカウンセラーとの対話を通して自身が希望するキャリアの形成と個人の成長の促進を目指します。
また、新入社メンバー1名に対し、同所属・同職階・同年代のメンバー1名がバディとなり、入社後約３ヵ月間、事務的なサポートを行うバディ制度もあります。
キャリア支援のカウンセラー制度とは異なり、バディ制度は新しい職場環境に慣れるまでのサポート・相談役を身近な先輩社員が担うことで、オンボーディングを支援することが目的です。
【教育研修】
「EY Tech MBA」：仕事をしながらオンラインでのカリキュラムを受講することで、正式なMBA学位が取得できる制度です。職掌や職階、在籍期間に関係なく無料で取り組むことができます。
「EY Badges」：デジタル時代の人材育成を目的としたEYグローバル共通の社内資格認定制度です。EY社員全員が取得可能で、１つひとつのBadge取得の積み重ねが、Tech MBAにもつながるという特徴があります。
【働き方】
EYではライフスタイルに合わせた柔軟な勤務制度を導入しています。
また、女性がより働きやすい環境で生き生きと活躍できるように、EY Japanで働く全ての女性メンバーによるネットワーク「WindS」が2008年より活動しており、様々な制度の導入・利用促進のサポートなどに取り組んでいます。
■ライフイベントとキャリアの両立支援のための制度
・在宅勤務、コアなしフレックスタイム
・フレキシブルワークプログラム(短時間勤務、所定勤務日数の低減)
・ベビーシッター利用補助(会社が6割負担、小学校卒業まで) など
- 設立年月日
- 業務開始 2020年10月
- 資本金
- 4億5千万円
- 代表者名
- 代表取締役社長 近藤 聡
- 従業員数
- 4,075名（2025年3月1日現在）
- 契約上の業種
- サービス業
