同社は世界4大会計事務所(Big4)の一角として世界150以上の国、約40万以上のメンバーで構成するEYの日本におけるメンバーファームです。
さまざまな分野の専門性を有するプロフェッショナルがグローバルに連携し、
企業が抱える経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で最適なアドバイザリーサービスを総合的に提供しています。
＜サービス＞
■セクター
■クロスセクター
■ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション
■M&A(トランザクション・アンド・コーポレートファイナンス)
■リスク・コンサルティング
■テクノロジー
■ピープル・コンサルティング
【EYSCの特徴】
・「Building a better working world～より良い社会の構築をめざして」をパーパス(存在意義)として掲げ、
”社会課題×経営課題を解決できるファーム”として市場において唯一無二の存在を目指しています。
・自然とコラボレーティブな人たちが集まる企業カルチャーで、活発にコミュニケーションを交わしながら協働しています。
組織の壁を超えた横断的なコミュニケーションが当たり前で、日本国内にとどまらず、グローバルな規模での連携も珍しくありません。
強いグローバルネットワークとリーダーシップの下、色々なことに挑戦できる環境、発言できる環境があります。
・各部門で案件獲得やデリバリーを遂行する会社が多い中、同社では部門のみでデリバリーをせず、必要に応じてサービスラインのチームとコラボレーションも行います。部門同士の垣根もなく、EYSCとしての考え方やデリバリーが一定に統一されていることも特徴です。
【キャリアパス】
コンサルタントの間はビジネスコンサルタント/ テクノロジーコンサルタントに所属し、数年の間にさまざまなプロジェクトにアサインされます。
シニアコンサルタントからひとつのユニットに正式配属となり、各ユニット配属後も、キャリアプランに合わせ、チーム間の異動が可能なキャリアチェンジ制度が用意されています。
■各ランクの役割
・Consultant：SC/Mからの指示のもと最大限のパフォーマンスを出す
・Senior Consultant：PJの部分領域を担当
・Manager：抽象的なクライアントからの課題に対して案件化して提案、PJマネジメントを担う
・Senior Manager：複数のManagerを束ねる
・Director：現場責任者、PJの全体統括
・Partoner/Associate Partoner：チーム全体の収益管理、責任者
＜キャリア支援＞
プロジェクトの現場でのOJTとは別にカウンセラー制度というキャリア支援制度があります。
EYでは全てのメンバーがカウンセリーとなり、年間6回以上ある上位職階のカウンセラーとの対話を通して自身が希望するキャリアの形成と個人の成長の促進を目指します。
また、新入社メンバー1名に対し、同所属・同職階・同年代のメンバー1名がバディとなり、入社後約３ヵ月間、事務的なサポートを行うバディ制度もあります。
キャリア支援のカウンセラー制度とは異なり、バディ制度は新しい職場環境に慣れるまでのサポート・相談役を身近な先輩社員が担うことで、オンボーディングを支援することが目的です。
【教育研修】
「EY Tech MBA」：仕事をしながらオンラインでのカリキュラムを受講することで、正式なMBA学位が取得できる制度です。職掌や職階、在籍期間に関係なく無料で取り組むことができます。
「EY Badges」：デジタル時代の人材育成を目的としたEYグローバル共通の社内資格認定制度です。EY社員全員が取得可能で、１つひとつのBadge取得の積み重ねが、Tech MBAにもつながるという特徴があります。
【働き方】
EYではライフスタイルに合わせた柔軟な勤務制度を導入しています。
また、女性がより働きやすい環境で生き生きと活躍できるように、EY Japanで働く全ての女性メンバーによるネットワーク「WindS」が2008年より活動しており、様々な制度の導入・利用促進のサポートなどに取り組んでいます。
■ライフイベントとキャリアの両立支援のための制度
・在宅勤務、コアなしフレックスタイム
・フレキシブルワークプログラム(短時間勤務、所定勤務日数の低減)
・ベビーシッター利用補助(会社が6割負担、小学校卒業まで) など
業務内容
【Sector_G&I】Government & Infrastructure ビジネスコンサルタント（社会インフラ企業、スポーツ関連団体/関係省庁向け）
下記ポジションを募集します。
■Infrastructure
【社会インフラ企業（不動産、建設、鉄道、観光、物流等）ビジネスコンサルタント】
■Sports
【スポーツ関連団体・関係省庁向け スポーツビジネスコンサルタント】
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■Infrastructure
【社会インフラ企業（不動産、建設、鉄道、観光、物流等）ビジネスコンサルタント】
豊かな生活の実現に必要な都市・まち・住まい・オフィスの開発から建設、余暇を充実させる観光・レジャー、それらを繋げる旅客や物流に関わる企業をクライアントにしたビジネスコンサルタント：
・人々の暮らし方、働き方、遊び方のメガトレンドを踏まえ、それらを支えるインフラの開発、設計、建設、運営に関わる不動産会社（開発、管理、流通）、建設会社、鉄道会社、物流会社（運輸・物流業、荷主企業）、ホスピタリティー会社（観光、レジャー）にサービスを提供します。
・人々の暮らしに関連する社会課題から着目し、関連省庁の政策立案から官民連携やオープンイノベーションの手法も活用し、クライアントの経営課題を解決します。
・また、当該業界の業界課題や変化をビジネスチャンスと捉える総合商社、投資ファンド、スタートアップ企業等の関連企業に対して、これまでのノウハウを活用しサービスを提供します。
〇主な業務内容：
【社会インフラ企業共通テーマ】
・中期経営計画や事業戦略等の戦略立案支援、M&Aを活用した事業拡大/海外進出支援
・営業改革/ビジネスモデル改革等の売上拡大支援、業務改革、調達改革等のコスト削減支援
・経営管理体制の高度化支援、ガバナンス態勢構築の支援、サステナビリティ経営の推進支援
【Railway & Real Estate（鉄道&不動産）】
・沿線価値向上（沿線の地方創生等）、ターミナル駅のMaaS/Smart Cityの推進支援
・乗客の顧客体験向上に資する顧客サービスの設計支援。
・都市開発におけるコミュニにティーデザイン、新たなデジタルサービスの導入支援
・物件管理におけるデジタル化推進
【Hospitality & Construction（観光&建設）】
・都市OSを活用したビル開発/不動産開発、BIM/CIMの推進支援
・PPP/PFI等の官民連携市場への参入支援
・着地側（観光地）での地域開発/地方創生支援
・MICE/イベント事業の海外展開支援
【Logistics（物流）】
・物流拠点再編支援（荷主企業向け）
・ロボット/DX/AIを活用した配送機能の高度化支援
■Sports
【スポーツ関連団体・関係省庁向け スポーツビジネスコンサルタント】
スポーツ関連機構や関係省庁に対して政策立案、実行支援を行うビジネスコンサルタント：スポーツに関連する内外のステークホルダー対して、政策立案・経営戦略等の立案・実行スキームの構築・実行支援等の支援を行うコンサルタント
〇主な業務内容：
[スポーツDX]
・スポーツ産業に対するデジタルを活用した事業構想、実行支援
・プロスポーツチームに対しての経営戦略やデジタル戦略策定
・エンターテイメント企業に対しての事業構想、戦略検討、実行支援
・中央スポーツ団体（協会・連盟）に対しての組織変革、DX支援
・中央省庁・地方自治体に対してのデジタルを活用したコンテンツ活用構想、実行支援
[スタジアム・アリーナ]
・中央省庁に対してスポーツ政策の策定支援
・地方自治体に対してのスタジアム・アリーナ構想、事業モデル（PPP、PFI）策定
・スタジアム・アリーナ事業者に対しての事業構想、ファイナンスモデル策定
・事業に参画する一般企業、スポーツチームに対しての事業スキーム構築
[イベント]
・大規模国際イベント事業者に対しての組織組成、運営スキーム構築
・国内で開催されるイベント事業者に対しての組織組成、運営スキーム構築
・イベントを開催する地方自治体に対しての組織運営、業務要件の整理
おすすめポイント
Recommendation point
【売上高1兆円以上の企業を48社担当している新日本有限責任監査法人との強固な連携】
担当顧客数業界No.1(939社※注1)の新日本有限責任監査法人がグループ会社の為、連携を元に大手クライアントに対して、
アドバイザリーからアシュアランス(新日本有限監査法人の領域)まで一貫してコンサルティングを行えます。
1兆円以上も複数担当している為、新日本有限責任監査法人と連携を高めてアドバイザリー業務のサービス展開を加速しています。
※注1:エコノミスト調べ
【活発な社内連携がある風土】
他ファームでは、個人の能力に基づいたスタンドプレーが求められることが多く、
社内の仲間意識はそれほど高くない環境が多い中で、パートナー同士が数字目標達成の為、
案件の取り合いがない為、パートナー同士協力し合いチームワームのある風土が醸成されています。
社員全員が「チーム」であると考えており、全員がカルチャーを共有しようとしているため、
個々のモチベーションを高める環境が整っています。
企業情報
- 掲載企業名
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
- 住所
- 東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
- 事業内容
- 同社は世界4大会計事務所(Big4)の一角として世界150以上の国、約40万以上のメンバーで構成するEYの日本におけるメンバーファームです。
さまざまな分野の専門性を有するプロフェッショナルがグローバルに連携し、
企業が抱える経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で最適なアドバイザリーサービスを総合的に提供しています。
＜サービス＞
■セクター
■クロスセクター
■ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション
■M&A(トランザクション・アンド・コーポレートファイナンス)
■リスク・コンサルティング
■テクノロジー
■ピープル・コンサルティング
【EYSCの特徴】
・「Building a better working world～より良い社会の構築をめざして」をパーパス(存在意義)として掲げ、
”社会課題×経営課題を解決できるファーム”として市場において唯一無二の存在を目指しています。
・自然とコラボレーティブな人たちが集まる企業カルチャーで、活発にコミュニケーションを交わしながら協働しています。
組織の壁を超えた横断的なコミュニケーションが当たり前で、日本国内にとどまらず、グローバルな規模での連携も珍しくありません。
強いグローバルネットワークとリーダーシップの下、色々なことに挑戦できる環境、発言できる環境があります。
・各部門で案件獲得やデリバリーを遂行する会社が多い中、同社では部門のみでデリバリーをせず、必要に応じてサービスラインのチームとコラボレーションも行います。部門同士の垣根もなく、EYSCとしての考え方やデリバリーが一定に統一されていることも特徴です。
【キャリアパス】
コンサルタントの間はビジネスコンサルタント/ テクノロジーコンサルタントに所属し、数年の間にさまざまなプロジェクトにアサインされます。
シニアコンサルタントからひとつのユニットに正式配属となり、各ユニット配属後も、キャリアプランに合わせ、チーム間の異動が可能なキャリアチェンジ制度が用意されています。
■各ランクの役割
・Consultant：SC/Mからの指示のもと最大限のパフォーマンスを出す
・Senior Consultant：PJの部分領域を担当
・Manager：抽象的なクライアントからの課題に対して案件化して提案、PJマネジメントを担う
・Senior Manager：複数のManagerを束ねる
・Director：現場責任者、PJの全体統括
・Partoner/Associate Partoner：チーム全体の収益管理、責任者
＜キャリア支援＞
プロジェクトの現場でのOJTとは別にカウンセラー制度というキャリア支援制度があります。
EYでは全てのメンバーがカウンセリーとなり、年間6回以上ある上位職階のカウンセラーとの対話を通して自身が希望するキャリアの形成と個人の成長の促進を目指します。
また、新入社メンバー1名に対し、同所属・同職階・同年代のメンバー1名がバディとなり、入社後約３ヵ月間、事務的なサポートを行うバディ制度もあります。
キャリア支援のカウンセラー制度とは異なり、バディ制度は新しい職場環境に慣れるまでのサポート・相談役を身近な先輩社員が担うことで、オンボーディングを支援することが目的です。
【教育研修】
「EY Tech MBA」：仕事をしながらオンラインでのカリキュラムを受講することで、正式なMBA学位が取得できる制度です。職掌や職階、在籍期間に関係なく無料で取り組むことができます。
「EY Badges」：デジタル時代の人材育成を目的としたEYグローバル共通の社内資格認定制度です。EY社員全員が取得可能で、１つひとつのBadge取得の積み重ねが、Tech MBAにもつながるという特徴があります。
【働き方】
EYではライフスタイルに合わせた柔軟な勤務制度を導入しています。
また、女性がより働きやすい環境で生き生きと活躍できるように、EY Japanで働く全ての女性メンバーによるネットワーク「WindS」が2008年より活動しており、様々な制度の導入・利用促進のサポートなどに取り組んでいます。
■ライフイベントとキャリアの両立支援のための制度
・在宅勤務、コアなしフレックスタイム
・フレキシブルワークプログラム(短時間勤務、所定勤務日数の低減)
・ベビーシッター利用補助(会社が6割負担、小学校卒業まで) など
- 設立年月日
- 業務開始 2020年10月
- 資本金
- 4億5千万円
- 代表者名
- 代表取締役社長 近藤 聡
- 従業員数
- 4,075名（2025年3月1日現在）
- 契約上の業種
- サービス業
