同社は世界4大会計事務所(Big4)の一角として世界150以上の国、約40万以上のメンバーで構成するEYの日本におけるメンバーファームです。
さまざまな分野の専門性を有するプロフェッショナルがグローバルに連携し、
企業が抱える経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で最適なアドバイザリーサービスを総合的に提供しています。
＜サービス＞
■セクター
■クロスセクター
■ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション
■M&A(トランザクション・アンド・コーポレートファイナンス)
■リスク・コンサルティング
■テクノロジー
■ピープル・コンサルティング
【EYSCの特徴】
・「Building a better working world～より良い社会の構築をめざして」をパーパス(存在意義)として掲げ、
”社会課題×経営課題を解決できるファーム”として市場において唯一無二の存在を目指しています。
・自然とコラボレーティブな人たちが集まる企業カルチャーで、活発にコミュニケーションを交わしながら協働しています。
組織の壁を超えた横断的なコミュニケーションが当たり前で、日本国内にとどまらず、グローバルな規模での連携も珍しくありません。
強いグローバルネットワークとリーダーシップの下、色々なことに挑戦できる環境、発言できる環境があります。
・各部門で案件獲得やデリバリーを遂行する会社が多い中、同社では部門のみでデリバリーをせず、必要に応じてサービスラインのチームとコラボレーションも行います。部門同士の垣根もなく、EYSCとしての考え方やデリバリーが一定に統一されていることも特徴です。
【キャリアパス】
コンサルタントの間はビジネスコンサルタント/ テクノロジーコンサルタントに所属し、数年の間にさまざまなプロジェクトにアサインされます。
シニアコンサルタントからひとつのユニットに正式配属となり、各ユニット配属後も、キャリアプランに合わせ、チーム間の異動が可能なキャリアチェンジ制度が用意されています。
■各ランクの役割
・Consultant：SC/Mからの指示のもと最大限のパフォーマンスを出す
・Senior Consultant：PJの部分領域を担当
・Manager：抽象的なクライアントからの課題に対して案件化して提案、PJマネジメントを担う
・Senior Manager：複数のManagerを束ねる
・Director：現場責任者、PJの全体統括
・Partoner/Associate Partoner：チーム全体の収益管理、責任者
＜キャリア支援＞
プロジェクトの現場でのOJTとは別にカウンセラー制度というキャリア支援制度があります。
EYでは全てのメンバーがカウンセリーとなり、年間6回以上ある上位職階のカウンセラーとの対話を通して自身が希望するキャリアの形成と個人の成長の促進を目指します。
また、新入社メンバー1名に対し、同所属・同職階・同年代のメンバー1名がバディとなり、入社後約３ヵ月間、事務的なサポートを行うバディ制度もあります。
キャリア支援のカウンセラー制度とは異なり、バディ制度は新しい職場環境に慣れるまでのサポート・相談役を身近な先輩社員が担うことで、オンボーディングを支援することが目的です。
【教育研修】
「EY Tech MBA」：仕事をしながらオンラインでのカリキュラムを受講することで、正式なMBA学位が取得できる制度です。職掌や職階、在籍期間に関係なく無料で取り組むことができます。
「EY Badges」：デジタル時代の人材育成を目的としたEYグローバル共通の社内資格認定制度です。EY社員全員が取得可能で、１つひとつのBadge取得の積み重ねが、Tech MBAにもつながるという特徴があります。
【働き方】
EYではライフスタイルに合わせた柔軟な勤務制度を導入しています。
また、女性がより働きやすい環境で生き生きと活躍できるように、EY Japanで働く全ての女性メンバーによるネットワーク「WindS」が2008年より活動しており、様々な制度の導入・利用促進のサポートなどに取り組んでいます。
■ライフイベントとキャリアの両立支援のための制度
・在宅勤務、コアなしフレックスタイム
・フレキシブルワークプログラム(短時間勤務、所定勤務日数の低減)
・ベビーシッター利用補助(会社が6割負担、小学校卒業まで) など
業務内容
【BC_CXT】マーケティングコンサルタント/セールスマネジメントコンサルタント/カスタマーサービスコンサルタント/新規事業戦略コンサルタント
Customer Experience Transformationチームでは、顧客を起点とした新規事業・サービス創出や、マーケティング・セールス・アフターサービスを中心とした顧客接点DXにおけるコンサルティングサービスを提供しています。
人口減少・高齢化などの人口動態の変化、人々の価値観の変化、デジタルの加速度的な進展を受けて、ビジネスモデルも物売りに代表される“売切り型”から、サービス課金に代表される“繋がり型”へのシフトが進んでいます。
このシフトを受けてマーケティング・セールス・アフターサービス等の顧客接点においても人材やITなどの経営資源の配分の見直しを迫られています。
マーケティング・セールスに代表される“売る”をデジタルにより省力化・高度化し、アフターサービスを中心とした顧客と“繋がる”をより重視したオペレーションモデルの転換が進んでいます。
その中で顧客体験の変革を専門とするコンサルタントとして、マーケティング・セールス・経営企画など企業の幅広い部門に対するプロジェクトに従事頂きます。
【重点支援領域】
●パーパス・ブランディング
●プロダクト＆サービスイノベーション
●マーケティングエクセレンス
●セールス・サービスエクセレンス
●カスタマーデータ＆エクスペリエンス
【詳細】
●パーパス・ブランディング
見えない未来における羅針盤となるパーパスとブランディングを通して、経営戦略や事業戦略の推進を加速させます
・定めたパーパスやブランド価値を起点とし、中長期的な事業ゴールを社内とステイクホルダー、顧客に浸透させるためのアウターとインターナルコミュニケーションをブランディングメソッドにより実現
・ブランドコミュニケーションおよびマーケティング・セールス施策の成果評価と注力先判断のためのCX体験活動における投資対効果評価の仕組（CX-ROI）を導入し、見える化と適切な意思決定を支援
●プロダクト＆サービスイノベーション
製品・サービスのイノベーションを通じ、顧客体験を変革し、事業成長を実現します
・新規事業・サービスデザインの創出や、UXデザインなどを含めた将来事業コンセプトの設計支援
・ブランド起点でのCX（顧客体験）変革。事業モデルのリデザインとITインフラ及び業務変革の実現
●マーケティングエクセレンス
市場の変化や事業環境への将来対応にむけたマーケティングDXを戦略・組織・業務そしてシステムの面から実現します
・BtoB事業におけるイベントや戦略PRなどNon-AD（広告以外のプロモーション領域）を中心とした顧客接点創出により、プッシュ型のセールスから脱却し、顧客から問い合わせがくるプル型のセールス・マーケティングを実現
・急速な成長を要求される新規事業ローンチや事業再生において、事業認知の獲得および新規案件の開拓をブランド×テクノロジーの組み合わせによりマーケティング・セールス面から支援
・BtoC事業におけるマーケティング業務のDX、またD2C戦略やそれを支えるデータドリブンマーケティングの仕組みやツール導入を支援
・顧客接点における体験変革にむけたオンライン・オフラインを横断した最適化の支援
・導入ツール（MAやSFA）の実態をアセスメントし、組織・業務変革による営業DXのリスタートを支援
●セールス・サービスエクセレンス
顧客接点における従来型の関係性を見直し、営業からカスタマーサポート、及びカスタマーサクセスにおいて新たな顧客体験（CX）の確立に向けた変革を実現します
・セールスマネジメント、セールストランスフォーメーション(構想策定・BPR・組織・人員配置最適化実行・KPIデザイン・上市パイプライン構築)支援
・カスタマーサポート/カスタマーサクセストランスフォーメーション(構想策定・BPR・組織・人員配置最適化実行・KPIデザイン)支援
・顧客接点DX（MA・SFA/ CRM・Contact Center・CDP等）グランドデザイン策定、要件定義、プロトタイプ作成、PMO支援
●カスタマーデータ＆エクスペリエンス
顧客データや行政・地域データなど活用しきれていないアセットを活用し、マーケティング・セールス変革や事業構造変革を促すことで新たな顧客体験を生み出します
・顧客体験変革や新サービス開発に向けた顧客データ活用高度化構想および統合基盤の策定支援
・D2CやOMOといったビジネスモデル変革・顧客体験変革のデザイン
・エクスペリエンス分析に基づく新顧客体験設計および改善PDCAプロセスの構築支援
・地域データ活用による地方創生など行政サービス向上支援
おすすめポイント
Recommendation point
【売上高1兆円以上の企業を48社担当している新日本有限責任監査法人との強固な連携】
担当顧客数業界No.1(939社※注1)の新日本有限責任監査法人がグループ会社の為、連携を元に大手クライアントに対して、
アドバイザリーからアシュアランス(新日本有限監査法人の領域)まで一貫してコンサルティングを行えます。
1兆円以上も複数担当している為、新日本有限責任監査法人と連携を高めてアドバイザリー業務のサービス展開を加速しています。
※注1:エコノミスト調べ
【活発な社内連携がある風土】
他ファームでは、個人の能力に基づいたスタンドプレーが求められることが多く、
社内の仲間意識はそれほど高くない環境が多い中で、パートナー同士が数字目標達成の為、
案件の取り合いがない為、パートナー同士協力し合いチームワームのある風土が醸成されています。
社員全員が「チーム」であると考えており、全員がカルチャーを共有しようとしているため、
個々のモチベーションを高める環境が整っています。
企業情報
- 掲載企業名
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社
- 住所
- 東京都千代田区有楽町一丁目1番2号 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー
- 事業内容
- 同社は世界4大会計事務所(Big4)の一角として世界150以上の国、約40万以上のメンバーで構成するEYの日本におけるメンバーファームです。
さまざまな分野の専門性を有するプロフェッショナルがグローバルに連携し、
企業が抱える経営課題に対し、最先端かつグローバルな視点と実行力で最適なアドバイザリーサービスを総合的に提供しています。
＜サービス＞
■セクター
■クロスセクター
■ストラテジー・アンド・トランスフォーメーション
■M&A(トランザクション・アンド・コーポレートファイナンス)
■リスク・コンサルティング
■テクノロジー
■ピープル・コンサルティング
【EYSCの特徴】
・「Building a better working world～より良い社会の構築をめざして」をパーパス(存在意義)として掲げ、
”社会課題×経営課題を解決できるファーム”として市場において唯一無二の存在を目指しています。
・自然とコラボレーティブな人たちが集まる企業カルチャーで、活発にコミュニケーションを交わしながら協働しています。
組織の壁を超えた横断的なコミュニケーションが当たり前で、日本国内にとどまらず、グローバルな規模での連携も珍しくありません。
強いグローバルネットワークとリーダーシップの下、色々なことに挑戦できる環境、発言できる環境があります。
・各部門で案件獲得やデリバリーを遂行する会社が多い中、同社では部門のみでデリバリーをせず、必要に応じてサービスラインのチームとコラボレーションも行います。部門同士の垣根もなく、EYSCとしての考え方やデリバリーが一定に統一されていることも特徴です。
【キャリアパス】
コンサルタントの間はビジネスコンサルタント/ テクノロジーコンサルタントに所属し、数年の間にさまざまなプロジェクトにアサインされます。
シニアコンサルタントからひとつのユニットに正式配属となり、各ユニット配属後も、キャリアプランに合わせ、チーム間の異動が可能なキャリアチェンジ制度が用意されています。
■各ランクの役割
・Consultant：SC/Mからの指示のもと最大限のパフォーマンスを出す
・Senior Consultant：PJの部分領域を担当
・Manager：抽象的なクライアントからの課題に対して案件化して提案、PJマネジメントを担う
・Senior Manager：複数のManagerを束ねる
・Director：現場責任者、PJの全体統括
・Partoner/Associate Partoner：チーム全体の収益管理、責任者
＜キャリア支援＞
プロジェクトの現場でのOJTとは別にカウンセラー制度というキャリア支援制度があります。
EYでは全てのメンバーがカウンセリーとなり、年間6回以上ある上位職階のカウンセラーとの対話を通して自身が希望するキャリアの形成と個人の成長の促進を目指します。
また、新入社メンバー1名に対し、同所属・同職階・同年代のメンバー1名がバディとなり、入社後約３ヵ月間、事務的なサポートを行うバディ制度もあります。
キャリア支援のカウンセラー制度とは異なり、バディ制度は新しい職場環境に慣れるまでのサポート・相談役を身近な先輩社員が担うことで、オンボーディングを支援することが目的です。
【教育研修】
「EY Tech MBA」：仕事をしながらオンラインでのカリキュラムを受講することで、正式なMBA学位が取得できる制度です。職掌や職階、在籍期間に関係なく無料で取り組むことができます。
「EY Badges」：デジタル時代の人材育成を目的としたEYグローバル共通の社内資格認定制度です。EY社員全員が取得可能で、１つひとつのBadge取得の積み重ねが、Tech MBAにもつながるという特徴があります。
【働き方】
EYではライフスタイルに合わせた柔軟な勤務制度を導入しています。
また、女性がより働きやすい環境で生き生きと活躍できるように、EY Japanで働く全ての女性メンバーによるネットワーク「WindS」が2008年より活動しており、様々な制度の導入・利用促進のサポートなどに取り組んでいます。
■ライフイベントとキャリアの両立支援のための制度
・在宅勤務、コアなしフレックスタイム
・フレキシブルワークプログラム(短時間勤務、所定勤務日数の低減)
・ベビーシッター利用補助(会社が6割負担、小学校卒業まで) など
- 設立年月日
- 業務開始 2020年10月
- 資本金
- 4億5千万円
- 代表者名
- 代表取締役社長 近藤 聡
- 従業員数
- 4,075名（2025年3月1日現在）
- 契約上の業種
- サービス業
